とれまがファイナンス - 相場概況（主力株）/９日の日経平均は前日比136.59円安の9045.06円 - カブ知恵速報

９日の日経平均は前日比136.59円安の9045.06円。高値は9115.94円、安値は9021.20円。東証一部の出来高は18億204万株、売買代金は１兆1941億円、売買単価は662.6円、時価総額は264兆7913億円、値上がり銘柄数は152銘柄、値下がり銘柄数は1478銘柄、変わらずは41銘柄。日経平均は大幅反落。

８日のＮＹダウは５日続落し、前日比76.44ドル安の12932.09ドルだった。一時198.14ドル安まで下落したが、下げ幅を縮小させた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.11（0.58％）高の19.05だった。総選挙を終えたギリシャで連立政権交渉が難航し、混迷を深めている。これが嫌気された。一方、４月の米中小企業の「楽観度指数」が前月から改善したことは買い材料になった。

ＮＹ円相場は反発し、前日比５銭円高・ドル安の１ドル＝79円80～90銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比40銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝103円85～95銭で取引を終えた。スペイン政府が、経営が悪化している同国銀行３位のバンキアに対し、最大100億ユーロの公的資金を注入する方向で検討に入ったと伝わったことが、ユーロ売り材料になった。

ＮＹ原油先物相場は５日続落した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.93ドル安の１バレル97.01ドルで取引を終えた。金先物相場は大幅に続落した。ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）で取引の中心である６月物は前日比34.6ドル安の１トロイオンス1604.5ドルで終えた。

前場の日経平均は軟調推移。日銀が想定外の追加金融緩和を発表した２月14日終値9052.07円を一時下回った。ギリシャで再選挙の観測が強まり、スペイン政府による金融機関への公的資金注入観測で、同国の財政負担が懸念されている。このため、欧州債務不安が強く、多くの投資家はリスクオフのスタンスを継続した。

後場の日経平均は下げ幅をやや拡大。円相場が朝方に比べ対ドル、対ユーロで円高方向に進んだことが嫌気された。個別では、追証発生・回避に伴う投売りも散見された。

東証33業種では、空運、ゴム製品の２業種が値上がりした。一方、不動産、鉱業、保険、証券、商品先物、機械、金属製品、石油・石炭製品、非鉄金属、その他金融、建設などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは東洋ゴム（5105）、２位はセイコーＨＤ（8050）、３位はホクシン（7897）。一方、値下がり率トップはブイ・テクノロジー（7717）、２位はやまや（9994）、３位はＮＴＴデータ（9613）。