とれまがファイナンス - 第4回　株価指数は景気の先行指標 - 格差社会と闘う投資術

　もちろんこの景気循環の流れに逆らうような値動きをする銘柄もあります。しかし株価の大きな流れを示す株価指数を見る限りは、株価は景気循環の影響を多大に受けていることが良く分かります。

　実際にコチラの日経平均チャートを見ながら最近の値動きを見てみましょう。

　誰もが景気が悪いと嘆き、銀行は不良債権に苦しみ、企業活動が低迷していたのが2000年から2003年。日経平均は2003年の4月にソニーの下方修正によるソニーショックで8000円割れの数字を記録しました。

　しかしアメリカの好景気に輸出産業が下支えされ、またアメリカやヨーロッパからの投資資金が日本の株式や不動産に入ってきたことで景気は上向きに転じ、2004年から2005年の大相場を経て2006年初頭には日経平均は一気に底値から2倍の17000円台まで急騰。不動産価格も上昇し、不動産プチバブルと呼ばれるような状態にまで成長しました。

　本来であればここで中央銀行が金利を上げることで景気を抑えることになるのですが、今回はアメリカのサブプライム問題によって世界的な不況期に突入。サブプライムの最初に火がついたのが2007年3月の米ニューセンチュリーフィナンシャルの破綻。これを期に経済は好況から不況へと転じ、その後株価も下落に転じました。

　株価指数は景気の流れが変化し始めた瞬間から値動きを始めるため、実際の景気動向よりも1～2年ほど先行して動きます。その国の景気を最も多くの人が予想した先行指標が株価指数であると言っても過言ではありません。