とれまがファイナンス - 相場概況（主力株）/14日の日経平均は前日比80.14円高の10597.33円 - カブ知恵速報

14日の日経平均は前日比80.14円高の10597.33円、高値は11時ちょうどの10630.38円、安値は９時５分の10539.43円。東証一部の売買代金は１兆5328億円、値上がり銘柄数は969銘柄、値下がり銘柄数は547銘柄、変わらずは173銘柄。日経平均は２日続伸。

13日のＮＹダウは前日比36.58ドル高の9398.19ドルで終えた。７月の小売売上高は、前月の改定値比0.1％減少と、市場予測平均の0.8％増を下回り、低燃費車への買い替え補助金でかさ上げされた自動車を除くと0.6％減に落ち込んだ。これが嫌気され、上値を圧迫した。

一方、ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.36ドル高の１バレル70.52ドルで終えた。これが好感され、資源・エネルギー関連がダウを押し上げた。

また、30年物国債の応札倍率が2.54倍と前回の2.14倍から上昇し、参加者別の落札額では、海外中央銀行など大口投資家を含む「顧客の応札」の競争入札分に占める比率が48.1％と前回５月の33.0％から上昇したことは、債券市場にとっても、株式市場にとっても、ポジティブ材料になった。

ＮＹ円相場は反発した。前日比60銭円高・ドル安の１ドル＝95円40－50銭で終えた。円は対ユーロでは続落した。前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝136円40－50銭で終えた。ユーロ圏16カ国の４－６月期の実質域内総生産（ＧＤＰ）が前期比0.1％減と、前期からマイナス幅が大きく縮小したことがユーロの買い材料になった。

日経平均のＳＱ値は10609.42円（前日比92.23円）で、推定売買代金は225型で1862億円、ＴＯＰＩＸ型で1937億円とみられる。

前場の東京株式市場では、日経平均がＳＱ値算出後、ＳＱ値を上回って推移したことで、比較的良好な需給が維持された。資源関連株や不動産株への物色が目立っていた。

後場に入ると、中国株が軟調に推移していることもあり、上値を追う動きはみられず、むしろ、週末要因から手仕舞い売りが優勢になった。だが、物色意欲は強く、下値では買いが入った。この結果、終値はＳＱ値を僅かに下回ったものの、しっかりで今週の取引を終えた。

東証33業種では、機械、卸売、鉱業、その他金融、証券、商品先物、金属製品、非鉄金属、不動産、輸送用機器、パルプ・紙、水産・農林、銀行、電気機器などの値上がりが目立つ。一方、ゴム製品、保険、空運、石油・石炭製品、化学、建設、精密機械、電気・ガス、情報・通信、陸運の10業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはサニックス（4651）、２位はＧ－７ホールディングス（7508）、３位は山水電気（6793）。一方、値下がり率トップはレオパレス２１（8848）、２位は光通信（9435）、３位はコスモス薬品（3349）。