10日の日経平均は前日比400.80円安の17412.58円、高値は17658.14円、安値は17308.82円。東証１部の出来高は25億4380万株、売買代金は２兆8514億円、時価総額は504兆5479億円、値上がり銘柄数は285銘柄、値下がり銘柄数は1473銘柄、変わらずは90銘柄。日経平均は大幅続落。

９日のＮＹダウは続落、前日比51.28ドル安の17801.20ドルだった。ダウは一時同222.91ドル安まで下落したが、下げ渋った。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.68（4.79％）高の14.89だった。上海株が前日から５％超下落したことや、大統領選出を巡り政治的な混乱が懸念されるギリシャのアテネの株価指数が１割強下げるなど欧州の主要株価指数が軒並み下げたことが嫌気された。一方、原油先物相場の下落が一服し、石油株が上昇し、相場をサポートした。

ＮＹ円相場は大幅続伸、前日比１円円高・ドル安の１ドル＝119円65～75銭で終えた。一時117円90銭まで上昇した。円は対ユーロで続伸し、前日比70銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝148円05～15銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の2015年１月物は前日比0.77ドル高の１バレル63.82ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に続伸した。15年２月物は前日比37.1ドル高の１トロイオンス1232.0ドルで終えた。

前場の日経平均は大幅続落。ＮＹダウが一時222.91ドルとなり、円相場が一時１ドル＝117円90銭まで上昇するなど、足元の外部環境が急速に悪化した。また、日銀のＥＴＦの買い余力への関心も高まっていた。昨日までＥＴＦの買い入れ累計は３兆7734億円と、2014年末目標の３兆8000億円まで266億円に迫ったからだ。このため、日経平均は底値模索の動きなった。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。株価指数先物・オプション12月物のＳＱ算出を12日に控え、17500円のプットオプションの売り方がデルタヘッジで先物に暴力的な売りを出した結果、先物が急落。裁定解消売りが誘発され、日経平均現物指数は一時504.56円安を付け、アッという間に、25日移動平均線（10日現在17372.12円）を割り込む場面があった。その後は、先物売りの圧力が弱まると、若干、下げ幅を縮小させた。

東証33業種では、鉱業、水産・農林の２業種が値上がりした。一方、ゴム製品、輸送用機器、化学、鉄鋼、繊維製品、金属製品、銀行、非鉄金属、海運、倉庫・運輸などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはヘリオステクノＨ（6927）、２位はスカイマーク（9204）、３位はＩＰＡＴＨ畜産物ＪＤＲ（2028）。一方、値下がり率トップはＥＴＦＳＷＴＩ原油投信（1690）、２位はサムスンＫＯＤＥＸ２００（1313）、３位は丹青社（9743）。