28日の日経平均は前日比211.35円高の17459.85円、高値は17471.90円、安値は17330.84円。東証１部の出来高は23億2909万株、売買代金は２兆2815億円、時価総額は505兆2963億円、値上がり銘柄数は1390銘柄、値下がり銘柄数は345銘柄、変わらずは104銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅反発。

27日の米国は感謝祭の祝日で、全市場休場だった。

前場の日経平均は原油安と円安で、３日ぶりに反発した。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が27日、ウィーンの本部で総会を開き、減産に合意できなかったことを受け原油価格は急落した。これは、燃料コストの減少要因であり、日本株全体にはポジティブに作用した。また、東京外国為替市場の円相場は１ドル＝118円台前半まで円安が進んだ。ちなみに、27日の日銀の公表値は、17時時点で１ドル＝117円34～35銭だった。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。10月の鉱工業生産など国内経済指標が市場の予想に比べ良かったことや、原油安によるコスト減少、円安による輸出企業の収益改善などが、買い材料になった。また、ファンド勢の月末の買い需要や、月末締めの投信のリバランス（運用構成の変更）を見越した先高観のある主力銘柄買いが観測されていたもよう。

東証33業種では、空運、海運、ゴム製品、保険、輸送用機器、銀行、金属製品、その他金融、非鉄金属、電気・ガスなどが値上がりした。一方、鉱業、石油・石炭製品、パルプ・紙の３業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはＥＴＦＳ大豆上場投資（1697）、２位はジャパンマテリアル（6055）、３位はＯＣＨＩホールディングス（3166）。一方、値下がり率トップは国際石油開発帝石（1605）、２位はＮＮ原油ブルＥＴＮ（2038）、３位はソフトブレーン（4779）。