来週の日経平均はエボラ騒動で米株が急落しない限り、底堅い動きを予想する。ＮＹ市は23日、国境なき医師団の一員で最近西アフリカから帰国した医師のエボラ出血熱検査の結果が陽性だったと発表した。市当局によると、医師は22日夜、地下鉄で移動したが、発症前だったため、地下鉄利用者への感染拡大の可能性は極めて低いという。ただし、感染拡大の有無は予断を許せないため、万が一、感染拡大となった場合は、世界景気悪化への懸念からリスク回避の動きが加速する展開は、頭の片隅に置いておく必要はあるだろう。

だが、感染拡大がなければ、米国株式市場が動揺しないため、日本株も底堅く推移する見通しだ。日経平均の９月25日高値16374.14円から10月17日安値の14529.03円までの下げ幅は1845.11円。この半値戻しが15451.59円。まずはこのレベルが意識されそう。また、13週移動平均線（24日現在15506.53円）もレジスタンスとして機能する見通しだ。一方、下値は、エボラ騒動で米株が急落しない限り、200日移動平均線（同15082.01円）がサポートするだろう。

なお、日経平均は17日に底を入れたが、それまでの強烈な下落過程で多くの投資家が傷んだ。このため、値幅はともかく、時間的な調整が必要な状況だ。物色の柱になるテーマらしいテーマが見当たらない点も、相場の体感温度が上がらない主たる理由だ。20日以降の日経平均は戻り局面であることは間違いないが、投資家心理は決して明るくなっておらず、むしろ、再びいつ、２番底を付けにいくのか、懐疑的になっているとみられる。

教科書的に考えれば、１番底を付けたら、ネックラインを形成して、その後、２番底を付けて、さらに、そのネックラインを超えれば、底入れということになるのだから、腰を据えて買えないと考える投資家が多いのは無理はない。ただその一方、16日、17日に追証絡みの投げ売りがピークアウトし、需給面の最悪期は通過したとの認識だ。つまり、ショック安を引き起こすような事象が発生しないなら、日経平均が急落することはない。

確かに、現状の水準から慌てて日本株を買う理由は見当たらない。それでも、投げ売りが一巡し東京株式市場の需給は改善し、米国株も戻り歩調で、円相場も円安気味のため、戻り余地はあるとみるのが妥当だろう。ただし、さすがに日経平均も、個別銘柄も25日移動平均線が戻り一杯のラインと、現時点ではみている。逆に、現時点で25日移動平均線を上回っている個別銘柄に関しては、好需給を背景に、力強い上昇が見込めるだろう。来週の相場イメージは、全体相場が膠着する中、強い銘柄と弱い銘柄とが２極化する物色傾向が鮮明になるというものだ。市場全体にニューマネーの流入が期待できないため、売却代金を購入代金に充当する、リバランス中心の商いとなる見通しだ。 （株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）