１日の日経平均は前週末比52.01円高の15476.60円、高値は15478.77円、安値は15440.99円。東証１部の出来高は18億1198万株、売買代金は１兆3308億円、時価総額は457兆4156億円、値上がり銘柄数は1187銘柄、値下がり銘柄数は517銘柄、変わらずは115銘柄。日経平均は３日ぶりに反発。

29日のＮＹダウは反発、前日比18.88ドル高の17098.45ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.07（0.58％）安の11.98だった。レイバーデーの祝日を含む３連休を前に積極的な取引を見送るムードが強い中、８月の消費者態度指数（確報値、ミシガン大学調べ）が速報値から上方修正されたことが好感された。

ＮＹ円相場は反落し、前日比35銭円安・ドル高の１ドル＝104円05～15銭で終えた。円は対ユーロで小幅に続伸し、前日比５銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝136円65～75銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日続伸した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比1.41ドル高の１バレル95.96ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。12月物は前日比3.0ドル安の１トロイオンス1287.4ドルで終えた。

前場の日経平均は３日ぶりに反発。堅調な米株、１ドル＝104円台の円安が好感された。だが、今週は、安倍政権の内閣改造、日銀金融政策決定会合、ＥＣＢ理事会、米雇用統計の発表など、内外で重要イベントを控え、模様眺め気分が強かった。

後場の日経平均も堅調に推移。だが、膠着感は非常に強く、日経平均の日中の値幅は37.78円と今年最少で、2012年11月14日の26.91円以来約１年９カ月ぶりの小ささとなった。また、東証１部の売買代金は４月21日以来、約４カ月半ぶりの少なさとなり、超閑散相場だった。

東証33業種では、建設、ガラス・土石、非鉄金属、不動産、鉄鋼、繊維製品、金属製品、空運、化学、卸売などが値上がりした。一方、海運、情報・通信、食料品、小売、保険、サービスの６業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは日本コンベヤ（6375）、２位は古河電池（6937）、３位は日本エンタープライズ（4829）。一方、値下がり率トップはセガサミーホールディングス（6460）、２位は生化学工業（4548）、３位は平和（6412）。