15日の日経平均は前日比3.77円高の15318.34円、高値は15328.34円、安値は15276.99円。東証１部の出来高は15億7937万株、売買代金は１兆3921億円、時価総額は453兆2489億円、値上がり銘柄数は948銘柄、値下がり銘柄数は695銘柄、変わらずは174銘柄。日経平均は小幅ながら５日続伸。

14日のＮＹダウは続伸、前日比61.78ドル高の16713.58ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.48（3.72％）安の12.42だった。４～６月期のユーロ圏18カ国の域内総生産（ＧＤＰ）が前期比で横ばいにとどまり、ＥＣＢが追加緩和に踏み切るとの思惑が買い材料になった。

ＮＹ円相場は横ばいだった。前日と同じ１ドル＝102円40～50銭で終えた。円は対ユーロで小幅続落した。前日比10銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝136円90銭～137円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場が大幅反落した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比2.01ドル安の１バレル95.58ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸した。12月物は前日比1.2ドル高の１トロイオンス1315.7ドルで終えた。

前場の日経平均は５日続伸スタートし、９時１分に15328.34円の高値を付けた。その後、お盆休みの週の週末で、昨日まで４連騰していることもあり、手仕舞い売り圧力が強かった。基本的には25日移動平均線（15日前引け現在15330.09円）の攻防が続き、前場は撥ね返された。

後場の日経平均は小幅ながらプラス転換。日経平均の日中値幅は51.35円にとどまった。12年12月12日の40.30円以来１年８カ月ぶり小ささだった。また、東証１部の売買代金は４月21日の１兆3074億円以来の低水準だった。

東証33業種では、海運、不動産、医薬品、金属製品、電気・ガス、陸運、鉄鋼、その他製品、卸売、ゴム製品、倉庫・運輸などが値上がりした。一方、鉱業、石油・石炭製品、水産・農林、非鉄金属、保険、パルプ・紙、ガラス・土石、建設などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはＵＫＣホールディングス（3156）、２位は星光ＰＭＣ（4963）、３位はジェコス（9991）。一方、値下がり率トップはＥＴＦＳ大豆上場投資（1697）、２位はボルテージ（3639）、３位はＥＴＦＳ農産物上場投（1687）。