来週の日経平均は底入れを想定する。想定レンジは14500円～15300円程度。日経平均は25日移動平均線（８日現在15351.53円）を割り込み、仮に、今後戻りに入った場合、同線が戻りメドとして意識されるだろう。また、５日と６日とで空けた窓（15271.14円～15313.84円）埋めも意識される公算だ。一方、下値だが、５月21日の13964.43円から７月31日の15759.66円までの上げ幅1795.17円の61.8％押しの14650.24円、心理的な節目の14500円などが意識されそうだ。

なお、ヘッジファンドの「45日ルール」はよく知られている。ヘッジファンドはいつでも解約可能としているわけではなく、解約申込の受付期間を決めていることが多いという。そして、今回、その解約申込の締切期限が９月末の45日前の８月15日だ。よって、来週にはヘッジファンドの解約売りが一巡し需給面で底入れし易くなるとみている。

また、昨年の「５．23ショック」からの底がみえない暴落が止まったのが６月23日の「スーパームーン」だったことは記憶に新しい。「スーパームーン」とは、月が地球に最も近づいたタイミングで満月となること。最近では、アストロジー（占星術）用語として使用され、願い事が叶う、自然災害が訪れる、社会的な暴動が起こるなどの風説もあるそうだ。今年は７月12日と８月10日、９月９日（すべて米国時間）の３回見られるという。日本では2014年８月11日ＡＭ２：44~３:09に最も大きく見えるそうだ。このため、アストロジー的には、11日に底入れが期待できるとみている。

解約に伴う利益確定売りを終わらせたヘッジファンドの運用担当者の多くは、少なくとも、2014年９月１日（月）のＬａｂｏｒ　Ｄａｙ（レイバー・デー）までは夏季休暇に入る。このため、来週から８月一杯はヘッジファンドの動きが止まり、夏枯れ・閑散相場の様相が一段と強まる見通しだ。しかし、ヘッジファンドの利食い、換金売りが止まることが予想される上、そのタイミングでニューロングのポジションを構築するヘッジファンドもあると予想されるため、底堅い相場が期待できるだろう。

ところで市場では、地政学的なリスクの高まりが嫌気されている。まず、ロシアが７日、米国や欧州連合（ＥＵ）などの農産物や食品の輸入を禁止すると表明したのをきっかけに、ウクライナ情勢に対する緊張感が高まっている。また、オバマ米大統領が７日夜（日本時間８日午前）、ホワイトハウスで緊急声明を読み上げ、イラクへの限定的な空爆を承認したと明らかにした。これらが嫌気され、８日の金融市場では、安全資産の円が買われ、リスク資産である日本株を含む株式が急激に売られた。

急激に売られた結果、この急落に動揺した狼狽売りが出たとみられる。また、追証絡みの売りも出たことだろう。よって、株式需給も改善にむかっているとの認識だ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）