８日の日経平均は前日比454.00円安の14778.37円、高値は15074.32円、安値は14753.84円。東証１部の出来高は27億5477万株、売買代金は２兆5678億円、時価総額は438兆5196億円。値上がり銘柄数は131銘柄、値下がり銘柄数は1656銘柄、変わらずは30銘柄。日経平均は大幅反落し、15000円大台を割り込んだ。

７日のＮＹダウは前日比75.07ドル安の16368.27ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.29（1.77％）高の16.66だった。ウクライナ情勢をめぐっての欧米とロシアとの制裁の応酬が警戒された。また、ドラギＥＣＢ総裁が理事会後の会見で、欧州景気の下振れリスクなどに言及したことも嫌気された。一方、米10年物国債利回りは前日比0.06％低下の2.41％と、５月29日以来ほぼ２カ月ぶりの低水準で終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.42ドル高の１バレル97.34ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。12月物は前日比4.3ドル高の１トロイオンス1312.5ドルで終えた。

米株下落を受け、前場の日経平均は反落スタート。株価指数オプションとミニ日経平均先物８月物のＳＱ概算値は15036.83円だった。その後、オバマ米大統領が７日夜（日本時間８日午前）、イラクへの限定的な空爆を承認したと明らかにした。これを受けて、円高が進み、海外ヘッジファンドなどから225先物への売りが膨らみ、裁定解消売りが誘発され、現物指数の下げ幅が拡大した。

後場の日経平均は安値圏での「もみあい」。海外ヘッジファンドなどの売りが加速し、終値で200日移動平均線（８日現在14956.88円）を割り込んだ。下落幅は３月14日の488.32円安以来の大きさだった。東京外国為替市場で１ドル＝101円台半ば近くまで円高・ドル安が進み、主力の輸出関連株を中心に売りが続いた。

東証33業種では、全業種が値下がりした。非鉄金属、精密機械、その他金融、不動産、倉庫・運輸、情報・通信、保険、水産・農林、ガラス・土石、金属製品などの値下がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップはフジシールインターナショナル（7864）、２位は戸田建設（1860）、３位は富士機械製造（6134）。一方、値下がり率トップはロート製薬（4527）、２位は鬼怒川ゴム（5196）、３位は加藤製作所（6390）。