７日の日経平均は前日比72.58円高の15232.37円、高値は15243.06円、安値は15061.99円。東証１部の出来高は22億1085万株、売買代金は２兆508億円、時価総額は449兆334億円、値上がり銘柄数は1213銘柄、値下がり銘柄数は488銘柄、変わらずは116銘柄。日経平均は６日ぶりに反発。

６日のＮＹダウは前日比13.87ドル高の16443.34ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.50（2.96％）安の16.37だった。６月のドイツの製造業受注が前月から減ったことや、イタリアの４～６月期ＧＤＰが２四半期続けて前期比マイナスとなり、景気循環上のリセッション入りとなったことが嫌気された。だが、欧州株式相場が取引終了にかけて下げ渋ったため、米株も、前日に大幅に下落したこともあり、短期的な戻りを期待する買いがやや優勢となった。

ＮＹ円相場は反発し、前日比50銭円高・ドル安の１ドル＝102円05～15銭で取引を終えた。市場では「誤発注による円買いが原因」との見方が多いが、一時101円77銭と７月28日以来の円高水準を付けた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比60銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝136円60～70銭で終えた。一時136円16銭と、2013年11月22日以来の円高水準をつけた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.46ドル安の１バレル96.92ドルで取引を終えた。一時96.69ドルまで下げ、期近物として２月４日以来、約半年ぶりの安値を付けた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発した。12月物は前日比22.9ドル高の１トロイオンス1308.2ドルで終えた。

米株は若干反発したが、円高が進み、これが嫌気され、前場の日経平均は６日続落。10時前に225先物に買い戻しが入り、現物株に裁定買いが誘発され、日経平均は一時上昇に転じ、10時４分に15164.01円を付けた。しかし、株価指数オプションとミニ日経平均先物８月物のＳＱ算出日を明日に控え、買い方のデルタヘッジの売りや、手仕舞い売りが徐々に優勢になった。

後場の日経平均は13時25分に15061.99円の本日安値を付けたが、14時に一部通信社が「ＧＰＩＦ改革で、日本株への配分を20％超へ調整」と報じ、これがきっかけとなり、先物・現物共に買い戻しが加速し、プラス転換した。一方、日経ジャスダック平均株価は３日続落した。東証マザーズ指数も３日続落した。

東証33業種では、非鉄金属、情報・通信、鉱業、水産・農林、その他金融、サービス、陸運、証券、商品先物、建設などが値上がりした。一方、ゴム製品、海運、不動産、空運の４業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは日本エアーテック（6291）、２位は青木あすなろ建設（1865）、３位はＮＯＫ（7240）。一方、値下がり率トップはマーベラス（7844）、２位は新日本電工（5563）、３位はホーチキ（6745）。