７日前場の日経平均は前日比31.74円安の15128.05円、高値は15164.01円、安値は15080.09円。東証１部の出来高は９億9583万株、売買代金は9253億円、時価総額は445兆7475億円、値上がり銘柄数は935銘柄、値下がり銘柄数は701銘柄、変わらずは175銘柄。日経平均は６日続落。

６日のＮＹダウは前日比13.87ドル高の16443.34ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.50（2.96％）安の16.37だった。６月のドイツの製造業受注が前月から減ったことや、イタリアの４～６月期ＧＤＰが２四半期続けて前期比マイナスとなり、景気循環上のリセッション入りとなったことが嫌気された。だが、欧州株式相場が取引終了にかけて下げ渋ったため、米株も、前日に大幅に下落したこともあり、短期的な戻りを期待する買いがやや優勢となった。

ＮＹ円相場は反発し、前日比50銭円高・ドル安の１ドル＝102円05～15銭で取引を終えた。市場では「誤発注による円買いが原因」との見方が多いが、一時101円77銭と７月28日以来の円高水準を付けた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比60銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝136円60～70銭で終えた。一時136円16銭と、2013年11月22日以来の円高水準をつけた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.46ドル安の１バレル96.92ドルで取引を終えた。一時96.69ドルまで下げ、期近物として２月４日以来、約半年ぶりの安値を付けた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発した。12月物は前日比22.9ドル高の１トロイオンス1308.2ドルで終えた。

米株は若干反発したが、円高が進み、これが嫌気され、前場の日経平均は６日続落。10時前に225先物に買い戻しが入り、現物株に裁定買いが誘発され、日経平均は一時上昇に転じ、10時４分に15164.01円を付けた。しかし、株価指数オプションとミニ日経平均先物８月物のＳＱ算出日を明日に控え、買い方のデルタヘッジの売りや、手仕舞い売りが徐々に優勢になった。

東証33業種では、非鉄金属、水産・農林、情報・通信、鉱業、建設、繊維製品などが値上がりした。一方、不動産、海運、石油・石炭製品、鉄鋼、保険、空運、機械などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはアニコムホールディングス（8715）、２位はサンデン（6444）、３位はスクウェア・エニックス・ＨＤ（9684）。一方、値下がり率トップはマーベラス（7844）、２位は新日本電工（5563）、３位はホーチキ（6745）。