１日の日経平均は前日比97.66円安の15523.11円、高値は15602.13円、安値は15501.15円。東証１部の出来高は22億4582万株、売買代金は２兆1711億円、時価総額は456兆6985億円、値上がり銘柄数は334銘柄、値下がり銘柄数は1409銘柄、変わらずは74銘柄。日経平均は続落。

７月31日のＮＹダウは大幅に３日続落し、前日比317.06ドル安の16563.30ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同3.62（27.16％）高の16.95だった。７月のユーロ圏消費者物価指数が４年９カ月ぶりの低水準になったことや、Ｓ＆Ｐが、アルゼンチンの長期債務格付けについて、「ＳＤ（選択的債務不履行）」に引き下げたことが嫌気された。

ＮＹ円相場は横ばい。前日と同じ１ドル＝102円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで横ばい。前日と同じ１ユーロ＝137円65～75銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日続落した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比2.10ドル安の１バレル98.17ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に続落。12月物は前日比14.1ドル安の１トロイオンス1282.8ドルで終えた。

米株の大幅安を受け、前場の日経平均は続落。ただ、安値は15501.15円と、心理的な節目の15500円を割り込むことはなかった。リスク回避的な動きが強まる中、円相場が対ドルで円高に振れていないことは日本株のサポート要因になった。

後場の日経平均は前引けから、下げ幅をやや拡大。日本時間１日夜発表の７月の米雇用統計の結果を見極めたいとのムードが強まる中、週末要因が加わり、利益確定・手仕舞い売りが出た。なお、東証１部の売買代金は６月20日以来約１カ月半ぶりに２日連続で２兆円を超えた。

東証33業種では、ガラス・土石、電気・ガス、水産・農林、空運の４業種が値上がりした。一方、海運、金属製品、保険、その他製品、その他金融、卸売、鉱業、機械、パルプ・紙、ゴム製品、繊維製品などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはダイジェット（6138）、２位はセイコーエプソン（6724）、３位はフェリシモ（3396）。一方、値下がり率トップは新光電気工業（6967）、２位は島精機製作所（6222）、３位はスタートトゥデイ（3092）。