来週の日経平均は外部環境が劇的に変化しない限り、引き続き、膠着する可能性が高い。ただし、25日の日経平均終値は15457.87円であり、日足でも週足でも「引けピン」であり、１月23日以来約半年ぶりの高値で、且つ、引け味は良好だ。このため、60％－70％程度の確率で、６月27日の15027.31円～７月４日の15490.37円のレンジで推移するとはみているが、上放れする確率は30％～40％、下放れは０％～10％程度の確率とそれぞれイメージしている。基本的には、４～６月期の決算発表が本格化する中、好決算が相場をサポートする一方、ウクライナや中東の地政学リスクが上値を抑えるという図式だ。だが、好決算が相次ぎ、市場がそれを好感するようなら、低くない確率で「上」に放れるだろう。

世界的に、相場のトレンドを発生させるマクロ系ヘッジファンドの動きがパタリと止まった結果、米国の株式、債券、為替の変動率が同時に低水準で推移し、日経平均は膠着し、日経平均ＶＩも低水準に推移している。つまり、米国の株式、債券、為替の変動率が上がらない限り、日経平均の方向性が出ることはない。

また、来週は日本の主力企業の４－６月期の決算発表がピークを迎え、米国では30日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果発表もある。その後は８月１日の７月の米雇用統計の発表が続き、カレンダー的に、投資家が動き難い状況が見込まれる。このため、世界的な株式、債券、為替と複数の金融市場にまたがって起きている「夏枯れ」、「低ボラティリティー」現象は継続する可能性が高い。実際、東証１部の売買代金は売買活況の節目とされる２兆円を７月２日以降、17営業日連続で下回った。これが、60％－70％程度の確率で、日経平均が「膠着する」とみる根拠だ。

メインシナリオ通り、日経平均が膠着するようなら、指数寄与度の大きい大型株は見送られる見通し。その場合は、証券自己やデイトレーダー中心にした短期筋が、「ボラティリティー」を求めて小型株を物色し続ける公算が大きい。物色の中心テーマは、（１）リニア新幹線や田町～品川間の新駅周辺再開発が買い材料の建設株、（２）ロボット、（３）水素・燃料電池、（４）ソーシャルゲーム、（５）３Ｄプリンター、そして、（６）バイオなどだ。来週もこれまで同様、これらのテーマ株が循環的に物色されていくだろう。

一方、サブシナリオの上放れなら、久しぶりに主力の大型株にお金が入ってこよう。18日時点の裁定買い残高（期近・期先合計）は２週連続で減少し、前週比467億円減の２兆8893億円だったが、これが増加に転じ、日経平均現物指数を押し上げることが予想される。ただその場合は、ここ最近、賑わった東証２部やＪＡＳＤＡＱなどの小型株は、利食い売りで騰勢が一服する可能性がある点は警戒しておきたい。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）