日経平均は４日の15490.37円を高値に調整中だ。これを上抜けない限り、６月27日の15027.31円を下限、４日の15490.37円を上限にしたボックス相場を継続する見通しだ。15101.49円を11日に付けた後の高値は17日の15465.74円だが、これが戻り一杯なら、６月23日の15442.67円、４日の15490.37円、17日の15465.74円とで、「トリプル・トップ」を形成する。このネックラインが６月27日の15027.31円であり、これを下抜けると、「ボックス」下放れとなり、調整は深刻化しよう。下放れは、米株急落や急激な円高進行がきっかけになる公算。

一方、15490.37円を上抜ければ、売り方の買い戻しが加速しよう。だが、足元では、上放れとなる材料が特に見当たらない。もちろん、上放れは、下放れとは逆に、米株急騰や急激な円安進行がきっかけになる公算だ。

来週に関しては、70％－80％程度の確率で「15027.31円～15490.37円」のレンジで推移するとみている。上放れは５％～10％、下放れは10％～20％程度の確率とそれぞれイメージしている。

ところで、７月22日（火）より、東証はＴＯＰＩＸ100構成銘柄の呼値の単位を縮小する。呼値１単位（１ティック）の変動で得られる利益が小さくなり、板情報画面が見難くなり、注文時に小数を入れることが必要になるため、１ティック～数ティック程の僅かな利幅を狙って、短時間で売買を繰り返す「スキャルピング」という取引手法で取引をする、「スキャルパー」を中心に、個人の主力株離れが見込まれる。

ただし、イエレンＦＲＢ議長が15日、株式市場のバリュエーションは総じて長期平均に沿った水準にあるとしながらも、小型株やバイオテクノロジー、ソーシャルメディアセクターなどのＰＥＲは「歴史的基準に比べ高いようだ」と述べた。これをきっかけに、米国ではモメンタム・ストックの先行き懸念が強まっている。この動きが継続するようなら、日本でも新興市場でネット関連・バイオ関連・ロボット関連などの高ＰＥＲ・高ＰＢＲ・ハイボラレィリティの夢株（高成長期待株）への売り圧力が強まる見通しだ。

実際、東証マザーズ指数は６月25日の955.43ポイントをピークに調整色を強めている。25日移動平均線（18日現在910.97ポイント）を下回り推移している。チャート的には、６月27日の867.11ポイント、７月11日の871.14ポイントあたりをキープできないと厳しい調整局面に見舞われる可能性が高いとみている。仮に割り込むようなら、13週移動平均線（同808.93ポイント）付近までの下落はまずは意識しておきたい。

基本的には、来週は新興銘柄よりも、東証１部の材料株が物色対象になるだろう。具体的には、国土強靭化、東京再開発、リニア関連などが柱に育ちそうだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）