27日の日経平均は前日比213.49円安の15095.00円、高値は15293.82円、安値は15027.31円。東証１部の出来高は25億1184万株、売買代金は２兆985億円、時価総額は446兆4323億円、値上がり銘柄数は377銘柄、値下がり銘柄数は1335銘柄、変わらずは103銘柄。日経平均は大幅反落。

26日のＮＹダウは反落し、前日比21.38ドル安の16846.13ドルだった。５月の米個人消費支出（ＰＣＥ）は前月比0.2％増加と、伸び率は0.4％程度の市場予想に届かなかった。また、セントルイス連銀のブラード総裁が利上げについて「2015年１～３月期終わりになる」と述べたと伝わり、ＦＲＢによる利上げ時期が早まるとの観測が強まった。これらが嫌気された。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝101円70～80銭で終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反発し、前日比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝138円45～55銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落。ＷＴＩ期近の８月物は前日比0.66ドル安の１バレル105.84ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は７日ぶりに反落した。８月物は前日比5.6ドル安の１トロイオンス1317.0ドルで取引を終えた。

米株が軟調で、円相場が若干円高気味のため、前場の日経平均は反落。週末で、買い手掛かり材料が見当たらないため、小口売りを吸収できなかった。一方、東証マザーズ指数は3.84％の大幅安だった。個人から、利益確定・換金売りが断続的に出続けた。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。昼休み時間中と後場の取引開始直後に先物にまとまった売りが出て、現物株を押し下げた。週末に加え、月末、四半期末を前にした、ポジション調整の先物売りが昼休み時間中と後場の取引開始直後にも出て、裁定解消売りが誘発され、現物指数の下げ幅が拡大し、地合いが一気に悪化した。また、東証マザーズ指数も前日比5.24％下落する場面があった。大引けは同33.27ポイント（3.64％）安の881.76ポイントと、やや下げ渋ったが、この軟調な動きも個人中心にマインドを悪化させた。

東証33業種では、その他金融、電気・ガスの２業種が値上がりした。一方、ゴム製品、金属製品、石油・石炭製品、ガラス・土石、保険、精密機械、証券、商品先物、不動産、倉庫・運輸などが値下がりした。東証１部の値上がり率トップは三菱化工機（6331）、２位はアプラスフィナンシャル（8589）、３位はオーバル（7727）。一方、値下がり率トップはＫＬａｂ（3656）、２位は豆蔵ホールディングス（3756）、３位は日本エム・ディ・エム（7600）。