来週の日経平均は、今週末の地合いを引き継ぎ、調整色を強める可能性がある。東証１部の騰落レシオ（25日移動平均）は24日に164.09％と2012年12月19日以来約１年半ぶりの水準に上昇、25日も159.40％、26日も149.10％、そして27日は134.97％と低下傾向を示しているとはいえ、まだまだ高水準だ。これが即、天井を示唆するわけではないが、過熱感があることは事実。今後、上値の重さが実感されるようだと、当然、調整入りとみるのが妥当だ。日経平均の想定レンジは14800円～15400円程度だ。

なお、株主総会のピークは900社強が開く６月27日だ。予てより、市場の一部では、相場の下落、調整入りを警戒するべきは、総会が一巡する来週との指摘があった。というのは、既存株主に一株価値の希薄化をもたらす増資は例年、株主総会後に発表されることが多いことが背景だ。

一方、海外では混迷の度合いを深めるイラク情勢と原油価格の動向が波乱要因だ。イラクについては、イスラム教スンニ派の過激派武装組織「イラク・シリアのイスラム国」に対して、米国がイラクに軍事顧問団を派遣する一方、隣国のイラン、さらにはシリアも、事実上共闘している。各国の利害関係がねじれており、混迷度合いが増しつつある。ただし、今のところイラクからの原油輸出は順調だということで、世界の金融市場は冷静でいられている。

確かに、シェール革命を背景に米国ではエネルギー自給率が上昇し、且つ、米国内の原油在庫も高い水準となっているため、原油価格が上がっても、従来に比べ米株があまり売られなくなってきている。この傾向が続けば、イラク情勢及び原油価格動向に関する懸念は、杞憂に終わる。それでも、情勢次第では波乱要因になり得るとみておく必要はある。

ちなみに、市場では、日経平均を15000円台に押し上げたのは公的マネーとの見方がコンセンサスであり、足元の相場は「官製相場」と認識され、信託銀行経由の日本株買いは、地球防衛軍の出動と揶揄されている。実際、６月第３週（16～20日）の投資部門別株式売買動向では、信託銀行は８週連続で買い越しだ。８週連続の買い越し記録は、2012年５月第３週～７月第２週の９週連続以来、約２年ぶりのこと。この信託経由の買いが支える限り、日本株が大崩れすることはないだろう。

一方、心配なのは新興市場だ。26日、一部で、「個人惑わす消えた注文　新興市場に水差す恐れ」と題された記事で指摘されているように、見せ玉か、高速取引（ＨＦＴ）かは不明ながら、新興市場は、普通の個人が不信感を抱くような取引状況になっているという。これは当然、個人の新興離れを引き起こすきっかけになり得るため、新興市場全体にとって、ネガティブ材料だ。だが、ＨＦＴは人為的ではないので見せ玉に当たらないとの認識が一般的解釈のもようであり、今後、ＨＦＴへの規制強化、若しくは、見直しがない以上、現状が改善されことはなさそうだ。

このため、今週末以降、地合いが悪化しつつある、新興市場の「ナイアガラ」の発生には警戒をしておく必要がある。個人マネーが一気に新興市場から一気に引きあげる気配は、現時点では２月や５月時点と比べると、そこまでは強く感じられない。しかし、上がる時の倍のスピードで下がるのが株であり、特に新興市場銘柄はそれが顕著だ。言い換えれば、新興銘柄は東証１部の大型株に比べ、値動きが一方通行に傾き易い。だからこそ、来週以降も、新興市場でのナイアガラ発生への警戒だけは怠れないと考える。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）