18日の日経平均は前日比139.83円高の15115.80円、高値は15139.99円、安値は14995.45円。東証１部の出来高は18億7722万株、売買代金は１兆7971億円、時価総額は444兆8036億円、値上がり銘柄数は1273銘柄、値下がり銘柄数は410銘柄、変わらずは131銘柄。日経平均は続伸。

17日のＮＹダウは３日続伸、前日比27.48ドル高の16808.49ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.59（4.66％）安の12.06だった。５月のＣＰＩが１年３カ月ぶりの高い上昇率となったことや、５月の米住宅着工件数が年換算で前月比6．5％減の100万1000戸と、市場予想の103万4000戸を下回ったことは嫌気された。しかし、売り一巡後は18日のＦＯＭＣの結果発表とイエレンＦＲＢ議長の記者会見を見極めたいとのムードから、積極的な売買が手控えられ、小幅高に転じた。

ＮＹ円相場は反落し、前日比30銭円安・ドル高の１ドル＝102円10～20銭で終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比20銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝138円35～45銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.54ドル安の１バレル106.36ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は７日ぶりに反落した。８月物は前日比3.3ドル安の１トロイオンス1272.0ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は続伸し前引けは15000円大台を回復した。しかし、米株、円相場共に方向感乏しかったため、上値は重かった。一方、東証マザーズで、ミクシィ（2121）、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ（7779）などが活況となり、売買代金を膨らまし、東証１部トップのソフトバンク（9984）のそれを上回った。

後場の日経平均は上げ幅をやや拡大。３日ぶりに15000円大台を回復した。ロシアのプーチン大統領とウクライナのポロシェンコ大統領は、電話で会談し、ウクライナ東部での停戦の可能性などをめぐって協議したと伝わり、地政学リスク低下期待が買い材料になった。また、東証マザーズ指数と日経ジャスダック平均はいずれも６日続伸した。

東証33業種では、証券、商品先物、精密機械、銀行、その他製品、電気機器、倉庫・運輸、空運、その他金融、機械、鉄鋼などが値上がりした。一方、海運、ゴム製品、食料品の３業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは藤倉ゴム（5121）、２位は東光（6801）、３位は星光ＰＭＣ（4963）。一方、値下がり率トップは東洋エンジニア（6330）、２位はＪＵＫＩ（6440）、３位は長谷川香料（4958）。