今週の円相場はさえない展開となった。日経平均株価が300円超上げるなど堅調に推移したことを受けて、週明けから売りが先行した。米10年債利回りの上昇で日米金利差拡大を見越した売りも進み、102.49円まで値を下げた。その後も102.50円や102.60円に観測されていたオプション絡みの買いをこなしながら、徐々に下げ幅を拡大。４日には102.80円まで売りが進んだ。

もっとも、翌５日には売りも一服した。目先の利益確定目的の円買いが観測されたほか、対ユーロでドル安が進んだことにつれた円買い・ドル売りも入った。欧州中央銀行（ＥＣＢ）はマイナス金利の導入を含む追加緩和を発表。一時は対ユーロでドル買いが優勢となったが、材料出尽しからユーロ高・ドル安が進むと、つれて102.34円まで下値を切り上げた。

来週、米国では10日に４月米卸売在庫、11日にＭＢＡ住宅ローン申請指数や５月米月次財政収支、12日に５月米小売売上高や５月米輸入物価指数、前週分の米新規失業保険申請件数、４月米企業在庫、13日に５月米ＰＰＩや６月米消費者態度指数（ミシガン大調べ、速報値）が発表される。

米国以外では、９日に１－３月期実質国内総生産（ＧＤＰ）改定値、10日に４月英鉱工業生産指数、11日に５月英雇用統計、12日に５月豪雇用統計や４月ユーロ圏鉱工業生産の発表が予定されており、12－13日には日銀金融政策決定会合が開催される。

来週の円相場は弱含みとなりそうだ。１ドル＝101.50－104.00円を想定している。足もとで上値の重さを確認した格好となっているほか、米10年債利回りの低下基調も一服しており、６月米雇用統計の結果次第では下値を探る展開となるだろう。もっとも、年初からのレンジ相場は未だに脱しておらず、過去の節目が下値の目処として機能する可能性も高い。５月２日安値の103.025円、４月４日安値の104.13円などが目先のサポートとして意識されやすく、下値が堅いと見た向きからの買い戻しには注意しておきたい。また、依然として値動きの荒さが目立つ米長期金利の動向にも留意するべきだ。

（グローバルインフォ株式会社）