６日の日経平均は前日比2.13円安の15077.24円、高値は15144.34円、安値は15042.59円。東証１部の出来高は21億409万株、売買代金は１兆8976億円、時価総額は439兆6574億円、値上がり銘柄数は1110銘柄、値下がり銘柄数は538銘柄、変わらずは163銘柄。日経平均は小幅ながら５日ぶりに反落。

５日のＮＹダウは続伸、前日比98.58ドル高の16836.11ドルと、３日ぶりに過去最高値を更新した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.40（3.31％）安の11.68だった。欧州中央銀行（ＥＣＢ）は５日、主要政策金利のリファイナンス金利を0.1％ポイント引き下げ、過去最低となる0.15％とした。また、中銀預金金利をゼロ％からマイナス0.10％に引き下げた。さらに、ドラギＥＣＢ総裁は「必要なら、追加の金融緩和策を迅速に実施する」とした。これが好感された。

ＮＹ円相場は上昇し、前日比35銭円高・ドル安の１ドル＝102円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで５日続落し、前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝139円85～95銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.16ドル安の１バレル102.48ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。８月物は前日比9.0ドル高の１トロイオンス1253.3ドルで終えた。

前場の日経平均は小幅に反落。前日の米国株式市場でＮＹダウが過去最高値を更新したことや、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の追加金融緩和の決定で、日経平均は高く始まった。また、安倍晋三首相がＧＰＩＦの資産運用の見直しを前倒しするよう田村憲久厚生労働相に指示していたことが５日、分かったと伝わったことも、買い安心感につながった。しかし、日経平均は連日の上昇で過熱感が増しており、買い一巡後は利益確定売りが出て下げに転じた。

後場の日経平均は前日終値を挟んで一進一退の動き。日経平均は小幅ながら５日ぶりに反落した。ドル／円が若干円高気味に推移したことが重石となった。また、日本時間今晩に米雇用統計の発表を控えている週末であり、買い手控え気分が非常に強かった。一方、ジャスダック平均は１年６カ月ぶりに12日続伸した。また、東証マザーズ指数も３日ぶりに反発した。

東証33業種では、海運、鉱業、鉄鋼、保険、機械、金属製品、証券、商品先物、空運、銀行、石油・石炭製品、非鉄金属などが値上がりした。一方、情報・通信、小売、陸運、電気・ガス、電気機器などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはイーブックイニシアティブ（3658）、２位はショットモリテックス（7714）、３位はエムアップ（3661）。一方、値下がり率トップはピクセラ（6731）、２位はジョイフル本田（3191）、３位はビットアイル（3811）。