30日の日経平均は前日比49.34円安の14632.38円、高値は14741.10円、安値は14591.62円。東証１部の出来高は27億7775万株、売買代金は２兆3747億円、時価総額は427兆8515億円、値上がり銘柄数は815銘柄、値下がり銘柄数は834銘柄、変わらずは160銘柄。日経平均は７日ぶりに反落。

29日のＮＹダウは反発、前日比65.56ドル高の16698.74ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.11（0.94％）安の11.57だった。１～３月期の米ＧＤＰ改定値は実質ベースで前期比年率1.0％減少。３年ぶりのマイナス成長となった。しかし、週間の米新規失業保険申請件数が市場予想より大きく減ったことが好感された。

円相場は小幅ながら続伸し、前日比５銭円高・ドル安の１ドル＝101円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで横ばい。前日と同じ１ユーロ＝138円40～50銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.86ドル高の１バレル103.58ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は下落した。８月物は前日比2.6ドル安の１トロイオンス1257.1ドルで終えた。

前場の日経平均は７日ぶりに反落。米株が堅調な一方、円相場が若干円高気味で、且つ、日経平均は昨日まで６日続伸した。また、週末、月末でもあり、上値では高値警戒感からの利益確定売りが出た。一方、これまでの上昇を考慮すると、底堅い動きではあった。

後場の日経平均も軟調に推移。利益確定売りが終日上値を圧迫し続けた。５月の日経平均は４月末に比べ328.27円上昇した。昨年12月以来、今年に入って初の月間ベースでの上昇となった。また、東証１部の売買代金は７日以来の２兆円超えとなった。一方、東証マザーズ指数は９日続伸した。

東証33業種では、ゴム製品、電気・ガス、情報・通信、石油・石炭製品、輸送用機器、その他製品、保険、サービスなどが値上がりした。一方、パルプ・紙、非鉄金属、証券、商品先物、ガラス・土石、その他金融、金属製品、海運、空運などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは丸栄（8245）、２位はＫＬａｂ（3656）、３位はオルトプラス（3672）。一方、値下がり率トップはキムラタン（8107）、２位は日置電機（6866）、３位はジャパンベストレスキューＳ（2453）。