来週の日経平均は米国株が急落したり円高が急激に新興しない限り、堅調推移が見込まれる。下値は75日移動平均線（30日現在14547.33円）がサポートし、上値に関しては26週移動平均線（同14916.07円）をイメージしている。なお、ブレなら上と考える。なぜなら、日経平均は５月19日の13991.80円、５月21日の13964.43円とで底入れたとみているからだ。底を入れたら、次は天井を付けにいくのが相場の常。上にトレンドが出ている状況下、ブレるなら上とみるのが妥当だ。

来週には、米国では２日に米ＩＳＭ製造業景況感指数、６日に５月の雇用統計の発表も控えている。また、欧州では５日に、追加緩和の期待が根強いＥＣＢ理事会の結果発表、ドラギＥＣＢ総裁の記者会見が予定されている。これらのイベントを通過する過程で、低下傾向を辿る米長期金利が反転するようなら、ドル高が進み、日本株にポジティブに作用する公算だ。

なお、29日の米10年物国債利回りは一時は2.40％を付け、2013年６月21日以来ほぼ11カ月ぶりの水準に低下する場面があった。これは米１－３月期実質ＧＤＰ改定値が年率換算で前期比1.0％減に下方修正され、市場予想の同0.5％減よりも大きく悪化したことが背景だ。

このような状況下、市場の一部では、”米国債買いの火付け役は、月末を前に保有債券の年限の長期化に動いた機関投資家であり、この月末の特殊要因が薄まれば、６月上旬にも利益確定の売りで米金利は上昇する”との見方があるという。この見方を支持したい。そうなるなら、米金利上昇、ドル高が実現し日経平均の上値余地は拡大しよう。

一方、国内要因としては、ＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）の国内株式比率の引き上げ期待が相場を下支えする見通しだ。運用資産約130兆円のＧＰＩＦの現在の基本ポートフォリオでは国内株式の割合は12％だが、市場コンセンサスでは、「18～20％」に引き上げられるとみられている。この場合、株式市場に２兆～３兆円程度の資金が流入するとの試算がある。また、新しいポートフォリオをもとにした運用は15年度からだが、市場インパクトを考慮して、実需の買いが14年度から入る可能性も指摘されている。

ところで、30日まで東証マザーズ指数は９日続伸した。マザーズ指数の９日続伸は、11年４月以来３年ぶりのことだ。米国株式市場でモメンタム・ストックへの売りが一巡しリバウンド基調に入ったことで、日本でもソーシャルゲームやバイオ関連などが力強く物色されている。モメンタム・ストックは値動きの激しさが特徴だが、目先は乱高下をしながらも、戻りを試す展開を想定しておきたい。 （株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）