今週の円相場は方向感が定まらなかった。週初には101.725円まで値を上げたが、４月米耐久財受注額など良好な米経済指標が相次ぐと一転して102.145円まで円安・ドル高が進んだ。もっとも、102.20円にかけて本邦輸出勢の円買いが厚く、下値が堅いと見た向きが円買い戻しに動いた。米10年債利回りが2.4006％と昨年６月21日以来の低水準まで急低下。日米金利差縮小を見越した円買いも強まり101.425円まで持ち直した。もっとも、市場では「101円台半ばにはアジア系中銀の円売りが観測されている」との指摘があったうえ、米10年債利回りが一転上昇したため101.80円付近まで失速した。

　来週、米国では２日に５月米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景気指数、４月米建設支出、３日に４月米製造業新規受注、４日に米ＭＢＡ住宅ローン申請指数、５月ＡＤＰ全米雇用報告、４月米貿易収支、１－３月期米非農業部門労働生産性・改定値、５月米ＩＳＭ非製造業指数、米地区連銀経済報告（ベージュブック）、５日に５月米企業の人員削減数、米新規失業保険申請件数、６日に５月米雇用統計、４月米消費者信用残高が明らかになる。

　米国以外では、３日に豪準備銀行（ＲＢＡ）政策金利、４日に１－３月期豪国内総生産（ＧＤＰ）、カナダ銀行（ＢＯＣ）政策金利が発表される。４－５日に先進７カ国（Ｇ７）首脳会議（ブリュッセル）、５日に英中銀金融政策委員会（ＭＰＣ）、欧州中央銀行（ＥＣＢ）定例理事会、６日に５月カナダ雇用統計が予定されている。

　来週の円相場は一進一退となりそうだ。１ドル＝100.75－102.35円を想定している。６日の米雇用統計を占ううえで、米ＩＳＭ製造業・非製造業指数やＡＤＰ全米雇用報告など多くの重要指標が発表され、結果に一喜一憂する展開となるだろう。また、豪加英欧の政策金利発表が相次ぐため、ドル以外の通貨が乱高下する可能性が高く動向を見定めたいところだ。上値の目処は21日の高値100.805円や２月４日の年初来高値100.755円、下値の目処は27日の安値102.145円や13日の安値102.365円となる。ただ、上下いずれにしてもブレイクすれば、ストップロスを巻き込んで大きく動く可能性があるため注意したい。

（グローバルインフォ株式会社）