今週の円相場は下値が堅かった。ダウ平均が過去最高値を更新するなど堅調に推移したことを受けて、海外時間を中心に円売りが強まり、102.19円まで値を下げた。13日には「海外勢や国内機関投資家から売りが観測された」との指摘もあり、102.365円まで下げ幅を拡大。もっとも、その後は買い戻しが優勢となった。

　14日にはアジア系中銀からの買い戻しが目立ったほか、米10年債利回りの低下で日米金利差縮小を見越した円高・ドル安も進み、101.715円まで下値を切り上げた。週末にかけても米長期金利の低下を手掛かりにした買いの流れは続き、101.31円まで上昇幅を広げた。日経平均株価や欧米株式相場が軟調に推移したことも、リスク回避目的の円買いを誘った面があった。

　来週、米国では21日にＭＢＡ住宅ローン申請指数、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨（４月29日－30日分）、22日に前週分の米新規失業保険申請件数、４月米中古住宅販売件数、４月米景気先行指標総合指数、23日に４月米新築住宅販売件数が発表され、21日にはイエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長が講演を行う。

　米国以外では、20日に４月英消費者物価指数（ＣＰＩ）、21日に英中銀金融政策委員会（ＭＰＣ）議事要旨（７－８日分）、22日に欧州圏の製造業・サービス部門購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値、１－３月期英国内総生産（ＧＤＰ）改定値、23日には１－３月期独ＧＤＰ改定値や５月独Ｉｆｏ企業景況感指数が明らかになる。また、20－21日には日銀金融政策決定会合が開催され、21日の会合後には黒田東彦日銀総裁の定例記者会見が予定されている。

　来週の円相場は底堅い動きとなりそうだ。１ドル＝100.50－102.50円を想定している。米長期金利の動向に左右される展開が続く見込みで、今週に急ピッチで低下した反動があれば円相場にも一定の売り圧力がかかるだろう。また、３月14日高値の101.205円や３月３日高値の101.20円、２月４日高値の100.755円と目先の上値目処として意識されるポイントが断続的に並んでいることも上値の抑制要因となり得る。

　半面、ダウ平均など足もとで過去最高値を更新していた欧米株式相場には買い一服感がうかがえ、市場参加者の懸念している「セル・イン・メイ」の動きが本格化すれば、円売りも進めにくくなるだろう。なお、来週は20－21日に日銀金融政策決定会合が開催されるが、15日に発表された１－３月期国内総生産（ＧＤＰ）速報値が強い結果となったこともあって、黒田日銀総裁がこれまでの強気な見方を崩すとは考えにくい。市場でも追加緩和期待は高まっておらず、為替相場への反応は限定的となりそうだ。

（グローバルインフォ株式会社）