７日の日経平均は２日終値比424.06円安の14033.45円、高値は14299.13円、安値は終値の14033.45円。東証１部の出来高は21億737万株、売買代金は２兆2286億円、時価総額は410兆3373億円、値上がり銘柄数は96銘柄、値下がり銘柄数は1685銘柄、変わらずは26銘柄。日経平均は大幅続落。

６日のＮＹダウは反落し前日比129.53ドル安の16401.02ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.51（3.84％）高の13.80だった。ツイッターがロックアップ期間が終了で、流通株が４倍以上に増える可能性が懸念されて売りが出た。これを受け、フェイスブックやテスラ・モーターズなどの「モメンタム株」に売りが目立った。また、ＡＩＧの減益決算が嫌気され、金融株も下落した。そして、ウクライナ情勢が悪化している点も重しとなった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比45銭円高・ドル安の１ドル＝101円65～75銭で終えた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝141円60～70銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.02ドル高の１バレル99.50ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落。６月物は前日比0.7ドル安の１トロイオンス1308.6ドルで終えた。

ウクライナ情勢の緊迫化を背景に米国株が軟調で、１ドル＝101円台の円高進行が嫌気され、ＧＷ明けの７日前場の日経平均は大幅続落。ヘッジファンドなどの短期筋が「円買い・株売り」を加速させたと観測されていた。

後場の日経平均は下げ幅を拡大し安値引け。ソフトバンク（9984）が２日終値比5.10％安と大幅安となり、日経平均を押し下げ、且つ、投資マインドを冷ました。225先物に断続的に売りが出て、裁定解消売りが加速し、225現物指数も下げ幅を広げた。

東証33業種では全業種が値下がりした。パルプ・紙、証券、商品先物、石油・石炭製品、保険、銀行、電気機器、情報・通信、ガラス・土石、機械、非鉄金属、海運などの値下がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップは名村造船所（7014）、２位はＴＯＡ（6809）、３位はエンプラス（6961）。一方、値下がり率トップはジャパンベストレスキューＳ（2453）、２位はフオスター電機（6794）、３位はメディカルシステムネットワーク（4350）。