18日の日経平均は前日比98.74円高の14516.27円、高値は14536.67円、安値は14442.74円。東証１部の出来高は12億3540万株、売買代金は１兆1502億円、時価総額は417兆７億円、値上がり銘柄数は1150銘柄、値下がり銘柄数は486銘柄、変わらずは167銘柄。日経平均は反発。

17日のＮＹダウは４日ぶりに反落し、前日比16.31ドル安の16408.54ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.82（5.78％）安の13.36だった。減益決算を発表したＩＢＭや医療保険のユナイテッドヘルス・グループが下落したことが響いた。18日は聖金曜日の祝日で米株式市場は休場となるため、３連休を前にポジション整理の売りが出た。なお、４月のフィラデルフィア連銀景気指数は16.6へ上昇し、市場予想も上回った。また、週間の米新規失業保険申請件数の増加幅も想定より小さかった。これらは相場のサポート材料だった。

ＮＹ円相場は５日続落し、前日比15銭円安・ドル高の１ドル＝102円35～45銭で終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比20銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝141円40～50銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比0.54ドル高の１バレル104.30ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比9.6ドル安の１トロイオンス1293.9ドルで終えた。

前場の日経平均は反発。外国為替市場で円安基調となっていることから、自動車、電機などの輸出株中心に買いが先行した。その後、麻生財務相が「６月の成長戦略でＧＰＩＦの在り方が議論されることになっている」と述べたとの報道で、日経平均は一段高となった。しかし、18日はグッドフライデーで欧米市場が休場となり、投資家が一方向にポジションを傾けにくいことから、日経平均は高値もみあいとなった。

後場の日経平均は、寄り直後の12時49分に本日安値14442.74円を付けたが、その後、買いが再び優勢になった。８日以来８営業日ぶりに14500円大台を回復した。だが、来週から本格化する国内主要企業の2014年３月期決算発表やＴＰＰの日米協議がどの程度進展するかを見極めたいというムードも強く、14500円オーバーでは伸び悩んだ。

東証33業種では、金属製品、その他金融、ゴム製品、鉱業、サービス、保険、電気機器、建設、空運などが値上がりした。一方、パルプ・紙、海運、陸運の３業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは山一電機（6941）、２位はインターネットイニシアティブ（3774）、３位はディップ（2379）。一方、値下がり率トップはキムラタン（8107）、２位は東光高岳（6617）３位はチムニー（3178）。