18日前場の日経平均は前日比86.94円高の14504.47円、高値は14536.67円、安値は14595.15円。東証１部の出来高は５億7955万株、売買代金は5326億円、時価総額は415兆7629億円、値上がり銘柄数は874銘柄、値下がり銘柄数は738銘柄、変わらずは183銘柄。日経平均は反発。

17日の米国株式市場では、ＮＹダウは４日ぶりに反落し、前日比16.31ドル安の16408.54ドル、一方、ナスダック総合株価指数は４日続伸し、同9.291ポイント高の4095.516ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.82（5.78％）安の13.36だった。減益決算を発表したＩＢＭや医療保険のユナイテッドヘルス・グループが下落したことが響いた。18日は聖金曜日の祝日で米株式市場は休場となるため、３連休を前にポジション整理の売りが出た。なお、４月のフィラデルフィア連銀景気指数は16.6へ上昇し、市場予想も上回った。また、週間の米新規失業保険申請件数の増加幅も想定より小さかった。これらは相場のサポート材料だった。

ＮＹ円相場は５日続落し、前日比15銭円安・ドル高の１ドル＝102円35～45銭で終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比20銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝141円40～50銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比0.54ドル高の１バレル104.30ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比9.6ドル安の１トロイオンス1293.9ドルで終えた。

前場の日経平均は反発。外国為替市場で円安基調となっていることから、自動車、電機などの輸出株中心に買いが先行した。その後、麻生財務相が「６月の成長戦略でＧＰＩＦの在り方が議論されることになっている」と述べたとの報道で、日経平均は一段高となった。しかし、18日はグッドフライデーで欧米市場が休場となり、投資家が一方向にポジションを傾けにくいことから、日経平均は高値もみあいとなった。

東証33業種では、金属製品、ゴム製品、その他金融業、保険業、不動産業、サービス業、電気機器、建設業、鉱業、輸送機器などが値上がりした。一方、陸運業、電気・ガス業、その他製品、パルプ・紙、精密機器、倉庫・運輸関連業、水産・農林業、卸売業、銀行業、情報・通信業などが値下がりした。

個別では、東証１部の値上がり率トップはインターネットイニシアティブ（3774）、２位はサンフロンティア不動産（8934）、３位はアウトソーシング（2427）。一方、値下がり率トップは東光高岳（6617）、２位はジェイアイエヌ（3046）、３位はコタ（4923）。