11日の日経平均は前日比340.07円安の13960.05円、高値は14065.97円、安値は13885.11円。東証１部の出来高は23億8848万株、売買代金は２兆4143億円、時価総額は403兆151億円、値上がり銘柄数は205銘柄、値下がり銘柄数は1523銘柄、変わらずは75銘柄。日経平均は大幅反落。

10日の米国株式市場は３日ぶりに大幅反落し、ＮＹダウは前日比266.96ドル安の16170.22ドル、ナスダック総合株価指数は同129.794ポイント安の4054.106ポイントと、下落率は2011年11月９日以来約２年５カ月ぶりの大きさだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.07（14.98％）高の15.89だった。インターネットや、バイオ医薬品関連株への売りが再び強まった。プーチン大統領が、ウクライナがガス料金を滞納している問題を理由に、同国向けのガス供給を止める可能性があると警告したと報じられた。これも嫌気された。

円相場は反発し、前日比45銭円高・ドル安の１ドル＝101円50～60銭で終えた。一時は101円33銭と３月19日以来、約３週ぶりの円高・ドル安水準を付けた。円は対ユーロで反発し、前日比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝140円95銭～141円05銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比0.20ドル安の１バレル103.40ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。６月物は前日比14.6ドル高の１トロイオンス1320.5ドルで終えた。

前場の日経平均は大幅反落。前日のＮＹダウ大幅安や円高基調が嫌気され、主力株中心に売りが先行し、大幅安で始まった。下げ幅は一時400円超となり年初来安値を更新した。その後、国内投資家などの押し目買いが入り、日経平均は下げ幅をやや縮小した。前日に業績下方修正を発表した、ファーストリテイリング（9983）が指数を押し下げた。

後場の日経平均も軟調に推移。本日はザラ場ベースの年初来安値（２月５日の13995.86円）、終値ベースの年初来安値（２月４日の14008.47円）を共に更新した。昨年10月８日の13894.61円以来、約半年ぶりの安値に沈んだ。なお、株価指数オプションとミニ日経平均先物４月物のＳＱは13892.77円だった。今週の下げ幅は1103.72円と、週間ではリーマン・ショック直後の2008年10月以来の下げ幅となった。

東証33業種では、鉱業、電気・ガス、石油・石炭製品の３業種が値上がりした。一方、証券、商品先物、精密機械、金属製品、パルプ・紙、保険、情報・通信、機械、サービス、医薬品などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはポケットカード（8519）、２位は良品計画（7453）、３位はフルキャストホールディングス（4848）。一方、値下がり率トップは津田駒工業（6217）、２位はエイチーム（3662）、３位はオーエスジー（6136）。