４日の日経平均は前日比8.11円安の15063.77円、高値は15098.38円、安値は15000.69円。東証１部の出来高は17億44万株、売買代金は１兆5663億円、時価総額は431兆7894億円、値上がり銘柄数は769銘柄、値下がり銘柄数は890銘柄、変わらずは142銘柄。日経平均は小幅ながら３日ぶりに反落。

３日のＮＹダウは５日ぶりに反落、前日比0.45ドル安の16572.55ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.28（2.14％）高の13.37だった。週間の米新規失業保険申請件数が前週から増加した一方、３月のＩＳＭ非製造業景況感指数は前月から上昇した。これに対する相場の反応は乏しく、利益確定売りが優勢だった。

ＮＹ円相場は６日続落し、前日比10銭円安・ドル高の１ドル＝103円90銭～104円00銭で終えた。円は対ユーロで上昇し、前日比40銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝142円55～65銭で終えた。ドラギＥＣＢ総裁が理事会後の会見で、証券購入を含む追加の金融緩和を実施する用意があるとの姿勢を示したことがユーロ売り材料になった。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比0.67ドル高の１バレル100.29ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比6.2ドル安の１トロイオンス1284.6ドルで終えた。

前場の日経平均は小幅ながら３日続伸。昨日まで、ＴＯＰＩＸが2011年２月以来３年１カ月ぶりの９日続伸となっており、短期的な過熱感があるため、朝方は利益確定売りが幅広い銘柄に出た。しかし、売り一巡後は出遅れていた中小型株に買いが入り、徐々に押し目買いが優勢になり、日経平均はプラス転換した。なお、一部では日銀の追加緩和期待が燻っていたという。

後場の日経平均は小幅ながらマイナス転換。ＴＯＰＩＸは、10日ぶり反落。東証１部の売買代金、13年10月22日以来の低水準だった。米雇用統計の発表を控えた週末で、多くの投資家が積極的な売買を手控えた。

東証33業種では、不動産、その他金融、海運、ゴム製品、保険、建設、石油・石炭製品、空運、証券、商品先物などが値上がりした。一方、情報・通信、精密機械、卸売、その他製品、輸送用機器、パルプ・紙などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは不動テトラ（1813）、２位は戸田工業（4100）、３位はＫＮＴ－ＣＴホールディングス（9726）。一方、値下がり率トップはキムラタン（8107）、２位はランド（8918）、３位はレシップホールディングス（7213）。