来週の日経平均は外部環境が劇的に悪化しない限り、堅調に推移する見通しだ。27日は権利落ち日で、それを即日埋めた。配当落ち分を即埋めて戻すと、その後の相場が堅調になるというアノマリーが知られている。よって、投資マインドは27日を機にポジティブに変化した可能性がある。このため、下値不安は後退したとみている。想定レンジは14500円～15300円程度だ。25日移動平均線（28日現在14742.35円）を上抜ければ、上げに弾みが付く公算が大きい。

日経平均もそうだが、27日はマザーズ指数が底入れを鮮明にしたとみている。同指数は昨日、一時689.11ポイントと700ポイントを下回った。これは昨年９月11日以来約６ヶ月ぶりのことだ。しかし、大引けにかけ切り返し、結局、前日比10.76ポイント高の731.13ポイントと、ほぼピン引けだった。そして、翌28日は前日比34.42ポイント（4.71％）高の765.55ポイントと、大幅続伸した。マザーズ底入れなら、個人投資家のマインドも徐々に改善に向かうことが期待できる。

信用評価損益率は20日申し込み時点でマイナス15.39％と、前週のマイナス13.12％からマイナス幅が2.27ポイント拡大した。悪化は２週連続で、評価損率は昨年６月７日以来、約９カ月ぶりの水準まで拡大した。この数値も十分悪化したとの認識だ。この悪化の過程で、信用買い方の手仕舞いは進捗し信用需給は大幅に改善したとみている。

一方、上場企業が2013年度に株主へ支払う配当の総額は合計で約8.1兆円に上り、過去最高になる見通しだという。また、トヨタ（7203）が６年ぶりの自社株買いを行うなど、長い景気低迷期を通じて株主への利益還元に消極的だった企業が、「アベノミクス」を背景にした業績回復で株主還元に積極姿勢に転じている。この傾向は相場の下支え要因として機能しよう。

来週は、４月１日に３月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景況感指数、２日に３月のＡＤＰ全米雇用リポート、３日に３月の米ＩＳＭ非製造業景況感指数、そして、４日に３月の米雇用統計など、重要指標が相次いで発表される。寒波の影響が薄れ、力強い景気回復が確認できるかがポイントだ。それが４月の円相場と日本株の方向性を決めるだろう。

一方、日銀が４月１日に発表する３月の短観の民間予測は、大企業製造業ＤＩはプラス18と、５四半期連続の改善を見込んでいる。一方、３カ月先の景況感を示す先行き業況判断ＤＩは消費増税開始に伴う駆け込みの反動減を見込み全社が悪化を予想しているという。だが、この程度のことは既に相場に織り込み済みとの認識だ。

ただし、ウクライナ情勢を巡る欧米とロシアとの対立や、中国の景気鈍化と信用収縮懸念は、相場の撹乱要因であり続ける見通しだ。しかし、それらが顕在化しない限り、市場は無視する公算が大きいとみている。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）