今週の円相場は一進一退だった。週明けは日経平均株価の大幅上昇を背景に円売りが先行。市場では「本邦輸入勢や本邦信託銀行から円売りが観測された」との指摘もあり、102.65円まで値を下げた。ただ、ダウ平均や日経平均先物が一転下落すると円買い戻しが入った。その後は102.30円を挟んで方向感が定まらない展開に。

25日の３月米消費者信頼感指数は予想を上回ったものの、２月米新築住宅販売件数と３月米リッチモンド連銀製造業景気指数は予想を下回った。26日の２月米耐久財受注額が予想を上回り、コア指数は予想を下回るなど強弱入り混じる米経済指標が相次いだ影響を受けた。その後、米５年債入札が「好調」と受け止められ米長期金利が急低下すると円買い・ドル売りが優位に。ストップロスを巻き込み27日には101.71円まで急伸した。もっとも、101円台では本邦実需勢の円売り意欲が強く、日経平均株価の一転上昇とともに102.435円まで値を下げた。

　来週、米国では31日に３月米シカゴ購買部協会景気指数、１日に３月米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景気指数、２月米建設支出、２日に米ＭＢＡ住宅ローン申請指数、３月ＡＤＰ全米雇用報告、２月米製造業新規受注、３日に３月米企業の人員削減数、２月米貿易収支、米新規失業保険申請件数、３月米ＩＳＭ非製造業指数、４日に３月米雇用統計が発表される。

　一方、米国以外では31日に３月ユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）速報値、１日に３月中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）、３月ＨＳＢＣ中国製造業ＰＭＩ改定値、豪準備銀行（ＲＢＡ）政策金利、３月英製造業ＰＭＩ、３日に欧州中央銀行（ＥＣＢ）定例理事会、３月英サービス部門ＰＭＩ、４日に３月カナダ雇用統計が明らかになる。

　来週の円相場はもみ合いとなりそうだ。１ドル＝101.00－103.10円を想定している。４日に米雇用統計の発表を控えて、米ＩＳＭ製造業・非製造業指数やＡＤＢ全米雇用報告など重要指標が相次ぎ、結果に一喜一憂する展開となるだろう。直近では19日の安値102.69円と14日の高値101.205円のレンジ相場となっており、ブレイクすれば大きく動く可能性もありそうだ。

また、ＥＣＢが３日の定例理事会で追加緩和に踏み切るとの思惑が広がるなか、３１日のユーロ圏ＨＩＣＰ速報値が予想を下回ればユーロ売りで反応しそうだ。１日に中国製造業ＰＭＩやＨＳＢＣ中国製造業ＰＭＩ改定値、ＲＢＡ政策金利発表が予定されており、足もとで堅調地合いが目立っている豪ドルの動向も見定めたい。

（グローバルインフォ株式会社）

（