24日の日経平均は前週末比251.07円高の14475.30円、高値は14514.28円、安値は14287.28円。東証１部の出来高は29億1579万株、売買代金は２兆6814億円、時価総額は413兆3003億円、値上がり銘柄数は1476銘柄、値下がり銘柄数は293銘柄、変わらずは29銘柄。日経平均は大幅反発。

21日のＮＹダウは反落し、前日比28.28ドル安の16302.77ドルだった。ダウは、株価指数先物・オプションなどの清算に伴う取引の影響で値動きが激しかった。ウクライナ情勢の不透明感が上値圧迫要因となった。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反発し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝102円20～30銭で取引を終えた。ＮＹ円は対ユーロで横ばいとなり、前日と同じ１ユーロ＝141円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は上昇した。ＷＴＩ期近物の５月物は前日比0.56ドル高の１バレル99.46ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は５日ぶりに反発した。４月物は前日比5.5ドル高の１トロイオンス1336.0ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅反発。東京外国為替市場で円相場が１ドル＝102円台半ばの円安水準で推移していることが買い材料視された。３月のＨＳＢＣ中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は48.1と、２月の確報値48.5から0.4ポイント低下した。これをいったん嫌気し上げ幅を縮小させたが、すぐに持ち直した。ただ、200日移動平均線（24日前場現在14505.47円）が抵抗として意識されていた。

後場の日経平均は高値圏でもみあい。個人中心に配当や優待狙いの買いが観測されていた。一方、前場に引き続き200日移動平均線（24日現在14505.49円）が抵抗として意識されていた。

東証33業種では、精密機械、倉庫・運輸、繊維製品、その他製品、陸運、証券、商品先物、小売、ガラス・土石、電気機器、食料品などが値上がりした。一方、石油・石炭製品、ゴム製品、鉄鋼、非鉄金属、保険の５業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはハーツユナイテッドグループ（3676）、２位はＪＣＲファーマ（4552）、３位はパイロットコーポレーション（7846）。一方、値下がり率トップは船井電機（6839）、２位はランド（8918）、３位はジャパンディスプレイ（6740）。