来週の日経平均は、なんらかのきっかけがないと、調整が続く見通し。19日のＮＹダウは３日ぶりに反落し、前日比114.02ドル安の16222.17ドルだった。ＦＯＭＣが公表した、委員による2015、16年の政策金利見通しが市場予想に比べ高く、驚きを誘った。さらにイエレンＦＲＢ議長が記者会見で、量的緩和に伴う証券購入の終了後、利上げ開始までの期間の目安を「６カ月前後」などと述べた。このため、利上げ時期が予想よりも早まるのではないかとの見方が強まり、米長短金利が急上昇した。市場でハト派とみられていたイエレン議長が「６カ月前後」と具体的数字を示したことがネガティブ・サプライズとなった。

だが、米長短金利の急上昇はドル高・円安要因であり、日経平均にはプラスのはずだった。しかし、20日の日経平均は前日比238.29円安の14224.23円と、３日ぶりに大幅に反落した終値は２月６日の14155.12円以来の安値となった。アジア株安に加え、３連休前ということもあり、買物薄の中、手仕舞い売りが加速した結果だ。米利上げ前倒し観測で米株が下落したことや、日銀の追加緩和観測の後退で、投資家はリスクオフのスタンスを継続したとみられる。そして、東証マザーズ指数は前日比36.82ポイント（4.64％）安の756.80ポイントと激しく下落した。これも地合い悪化に寄与した。

今週末の終わり方がこんな感じだったことで、３連休中にポジティブな材料が出てない限り、来週以降の相場反転の期待は抱き難い。確かに、３月決算企業の期末配当の権利付き最終売買日は26日だ。このため、少なくとも26日までは権利取りの買いが見込め、これは相場の下支え要因として意識されていたはずだ。さらに、20日の１ドル＝102円台の円安だった。それなのに20日の日経平均は３日ぶりに大幅に反落した。深刻な買い手不在だ。

３月９日～３月15日の対内証券投資で、非居住者による取得・処分では、株式 ・投資ファンド持分が１兆924億円の売り越しと、現行方式で統計を始めた2005年１月以来最大の売り越しとなり、海外勢の売りに対する警戒感が強まっている。また、３月第２週の海外勢の売越額9752億円と、1987年10月以来の大きさで歴代２位だった。この傾向が来週も続くようなら、日経平均は下がりこそすれ、上がることはないだろう。

ただし、20日の日経平均は既に２月６日以来の低水準に沈んでいる。悪材料は相当織込んだはず。さらに悪材料が出れば話は別だが、そうではない限り、日経平均の下値不安は乏しいとみている。来週の日経平均の想定レンジは14000円～14600円程度。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）