12日の日経平均は前日比393.72円安の14830.39円、高値は15020.14円、安値は14828.18円。東証１部の出来高は20億2048万株、売買代金は１兆9019億円、時価総額は427兆5415億円、値上がり銘柄数は79銘柄、値下がり銘柄数は1667銘柄、変わらずは44銘柄。日経平均は大幅反落。

11日のＮＹダウは続落し、前日比67.43ドル安の16351.25ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.60（4.23％）高の14.80だった。８日に発表の中国の２月の貿易統計で輸出が前年同月比マイナスになったことが引き続き懸念されたことに加え、クリミア自治共和国議会がウクライナからの独立を宣言するなど、クリミア半島をめぐる緊張も続いていることが嫌気された。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比25銭円高・ドル安の１ドル＝102円95銭～103円05銭で取引を終えた。ＮＹ円は対ユーロでも続伸し、前日比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝142円75～85銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の４月物は前日比1.09ドル安の１バレル100.03ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。４月物は前日比5.2ドル高の１トロイオンス1346.7ドルで取引を終えた。

米株が軟調で、円相場が円高に振れているため、前場の日経平均は大幅に反落し15000円大台を割り込んだ。前日のＮＹ銅先物相場が大幅安となり、中国リスクの高まりが意識された。中国の企業は銅を担保に銀行融資を受けており、その担保価値が下落すると、貸し渋り、貸し剥がしにつながるとの観測が出たという。法人企業景気予測調査で４～６月期の大企業の業況判断指数がマイナス9.8と、１～３月のプラス12.7から大幅に落ち込む見通しとなったことも嫌気された。

後場の日経平均も軟調に推移。アジアの主要な株価指数が軟調に推移したことが嫌気された。14日の株価指数先物・オプション３月物のＳＱ算出を前に、プットを売っていた投資家が225先物にデルタ・ヘッジの売りを出したと観測されていた。

東証33業種では全業種が値下がりした。海運、非鉄金属、石油・石炭製品、金属製品、証券、商品先物、パルプ・紙、その他金融、化学、情報・通信などの値下がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップは日本電子材料（6855）、２位はＪＣＵ（4975）、３位はエフ・ジェー・ネクスト（8935）。一方、値下がり率トップは星光ＰＭＣ（4963）、２位はクボテック（7709）、３位はオーイズミ（6428）。