４日前場の日経平均は前日比46.29円高の14698.52円、高値は14750.09円、安値は14546.34円。東証１部の出来高は９億9374万株、売買代金は8777億円、時価総額は425兆3400億円、値上がり銘柄数は1026銘柄、値下がり銘柄数は601銘柄、変わらずは156銘柄。日経平均は５日ぶりに反発。

３日の米国株式市場では、ＮＹダウは４日ぶりに反落、前週末比153.68ドル安の16168.03ドル、ナスダック総合株価指数は続落、同30.818ポイント安の4277.301ポイントだった。前週末に過去最高値を更新したＳ＆Ｐ500種株価指数は４日ぶりに反落し、同13.72ポイント安の1845.73ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.00（14.29％）高の16.00だった。ウクライナ情勢緊迫化で地政学リスクの高まりを警戒した売りが優勢だった。２月のＩＳＭ製造業景況感指数は市場予想を上回って改善し、１月の個人消費支出も市場予想以上に伸びたことは下値サポート要因となった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前週末比35銭円高・ドル安の１ドル＝101円40～50銭で終えた。円は対ユーロで反発し、前週末比１円25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝139円25～35銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅続伸。ＷＴＩ期近の４月物は前週末比2.33ドル高の１バレル104.92ドルで取引を終えた。一時は105.22ドルまで上昇し、昨年９月20日以来約５カ月半ぶりの高値を付けた。ＮＹ金先物相場は大幅反発。４月物は前週末比28.7ドル高の１トロイオンス1350.3ドルで取引を終えた。一時は1355.0ドルと昨年10月30日以来、約４カ月ぶりの高値を付けた。

前場の日経平均は５日ぶりに反発。前日の米株がウクライナ情勢の緊迫化を背景に下落したことを受け、朝方は売りが先行した。しかし、下値の堅さが意識されたことや、外為市場で円がやや弱含みとなったことから、安寄りした主力株の一角が切り返して相場を支えた。一方、午前11時５分頃に大証の日経平均先物売買がストップしたことが嫌気され、前引けにかけてはやや伸び悩んだ。

東証33業種では、不動産業、電気・ガス業、ゴム製品、小売業、その他金融業、パルプ・紙、精密機器、倉庫・運輸関連業、医薬品、電気機器などが値上がりした。一方、金属製品、海運業、証券業、鉱業、石油・石炭製品、ガラス・土石製品、輸送用機器、水産・農林業、建設業、食料品が値下がりした。

個別では、東証１部の値上がり率トップはティアック（6803）、２位は星光ＰＭＣ（4963）、３位は足利ホールディングス（7167）。一方、値下がり率トップは太平洋興発（8835）、２位はＮＥＸＴＦロシア（1324）、３位はソフトクリエイトＨＤ（3371）。