４日の日経平均は前日比69.25円高の14721.48円、高値は14750.09円、安値は14546.34円。東証１部の出来高は19億3199万株、売買代金は１兆7706億円、時価総額は426兆3102億円、値上がり銘柄数は1310銘柄、値下がり銘柄数は377銘柄、変わらずは99銘柄。日経平均は５日ぶりに反発。

３日のＮＹダウは４日ぶりに反落、前週末比153.68ドル安の16168.03ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.00（14.29％）高の16.00だった。ウクライナ情勢緊迫化で地政学リスクの高まりを警戒した売りが優勢だった。２月のＩＳＭ製造業景況感指数は市場予想を上回って改善し、１月の個人消費支出も市場予想以上に伸びたことは下値サポート要因となった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前週末比35銭円高・ドル安の１ドル＝101円40～50銭で終えた。円は対ユーロで反発し、前週末比１円25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝139円25～35銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅続伸。ＷＴＩ期近の４月物は前週末比2.33ドル高の１バレル104.92ドルで取引を終えた。一時は105.22ドルまで上昇し、昨年９月20日以来約５カ月半ぶりの高値を付けた。ＮＹ金先物相場は大幅反発。４月物は前週末比28.7ドル高の１トロイオンス1350.3ドルで取引を終えた。一時は1355.0ドルと昨年10月30日以来、約４カ月ぶりの高値を付けた。

前場の日経平均は５日ぶりに反発。前日の米株がウクライナ情勢の緊迫化を背景に下落したことを受け、朝方は売りが先行した。しかし、下値の堅さが意識されたことや、外為市場で円がやや弱含みとなったことから、安寄りした主力株の一角が切り返して相場を支えた。一方、午前11時５分頃に大証の日経平均先物売買がストップしたことが嫌気され、前引けにかけてはやや伸び悩んだ。

後場の日経平均は14700円前後で一進一退で推移した。東証１部の売買代金は今年最低だった。なお、通常取引終了後、プーチン大統領が軍事演習中の部隊に帰還を指示したと伝わり、円が対ドルで101円90銭台に下げ幅拡大し、対ユーロでは１ユーロ＝140円台前半まで下げたため、225先物３月物は15時６分に14890円を付ける場面があった。結局、前日比210円高の14840円だった。

東証33業種では、不動産、ゴム製品、電気・ガス、小売、石油・石炭製品、その他製品、空運、精密機械、パルプ・紙、化学、卸売などが値上がりした。一方、金属製品、海運、鉱業、証券、商品先物、ガラス・土石の５業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはティアック（6803）、２位はピクセラ（6731）、３位は古河電池（6937）。一方、値下がり率トップは太平洋興発（8835）、２位はＮＥＸＴＦロシア（1324）、３位はシー・ヴイ・エス・ベイエリア（2687）。