24日の日経平均は前週末比27.99円安の14837.68円、高値は14982.53円、安値は14658.14円。東証１部の出来高は23億2939万株、売買代金は２兆1328億円、時価総額は431兆6749億円、値上がり銘柄数は752銘柄、値下がり銘柄数は891銘柄、変わらずは137銘柄。日経平均は小幅反落。

21日のＮＹダウは反落し、前日比29.93ドル安の16103.30ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.11（0.74％）安の14.68だった。強烈な寒波の影響で、１月の米中古住宅販売件数が前月比5.1％減少と大きく落ち込んだことが嫌気された。一方、米国の事実上のゼロ金利政策が長期間続くとの見方が相場を下支えした。

ＮＹ円相場は下落し、前日比20銭円安・ドル高の１ドル＝102円45～55銭で取引を終えた。一時102円83銭と１月31日以来、３週ぶりの円安水準を付けた。円は対ユーロで３日ぶり反落し、前日比50銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝140円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は下落した。ＷＴＩ期近の４月物は前日比0.55ドル安の１バレル102.20ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発した。４月物は前日比6.7ドル高の１トロイオンス1323.6ドルで終えた。

週末の米国株が軟調ながら、円相場が円安気味のため、前場の日経平均は週末21日の416.49円高の地合いを引き継ぎ、堅調さを維持した。寄り付き直後は大幅高の反動が多少出た。しかし、円相場が１ドル＝102円台後半を付けたことが好感され、一時14982.53円と15000円に迫る場面があった。その後は、円安が一服し、日経平均は上げ幅を前引けにかけて縮小させた。

後場の日経平均はマイナス転換し一時下げ幅を拡大後、大引けにかけ下げ幅を縮小させた。円相場が１ドル＝102円台前半に上昇し、中国などアジアの株式市場が下落したことを受けて、225先物に売りが出て、裁定取引解消売りが出て、下げ幅拡大に寄与した。しかし、円高が止まったことで大引けにかけ買い戻された。

東証33業種では、電気・ガス、ゴム製品、空運、水産・農林、情報・通信、食料品などが値上がりした。一方、保険、不動産、証券、商品先物、陸運、銀行、その他金融、倉庫・運輸などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはネオス（3627）、２位は星光ＰＭＣ（4963）、３位はブレインパッド（3655）。一方、値下がり率トップはゼリア新薬工業（4559）、２位はランド（8918）、３位はＹＯＵＲＭＩＲＡＩアジア（1562）。