来週の日経平均は25日移動平均線（21日現在14899.25円）の攻防が見込まれる。これを上抜ければ、日足ベースの一目均衡表の雲下限（同15173.19円）付近まで戻れそうだ。一方、撥ね返されれば再び、200日移動平均線（同14486.45円）や、52週移動平均線（同14217.38円）までの下落が予想される。よって、想定レンジは14200円～15200円程度。強気弱気の分水嶺は25日移動平均線だ。

なお、日経平均の下値不安は乏しいとみている。つまり、下振れするとしたら、想定を超える外部環境の悪化が必要であり、外部環境が通常の動きなら、下振れはなさそうだ。その理由は、投機筋による円高がこれ以上進み難く、よって、225先物への売り圧力が低下し、裁定解消圧力も弱まると考えるからだ。

まず、11日時点の建玉報告では、ＣＭＥの通貨先物市場で、投機筋（非商業部門）の円の対ドルでの売越幅は前週比1957枚多い７万8786枚だった。売越幅の拡大は７週ぶりのことだ。ちなみに、ピークは昨年12月24日の14万3822枚であり、そこからほぼ半減した。

また、裁定買い残も大幅に減少し、潜在的な裁定解消売り圧力も低下している。14日時点の裁定取引に伴う現物株の買い残高（期近・期先合計）は、金額ベースで６週連続で減少した。残高は前週比1374億円減の２兆6455億円だった。ちなみにこれも、昨年12月27日には４兆433億円だった。これも大幅に減り、昨年６月14日の２兆6596億円に並ぶ低水準となった。今後、裁定業者が３月ＳＱに向けて買い残を積み上げるようなら、日経平均は下値を切り上げ、戻りを試す公算が大きい。

一方、ここから日経平均が一本調子に上がるかは疑問だ。というのは、米経済への寒波の悪影響が２月以降も続く可能性が高いため、ドル高が加速するかどうかが不透明だからだ。第一生命経済研究所調べでは、米国では２月に入って17日時点で６割超にあたる11日間も大雪に見舞われているという。このため、足元１月の雇用や住宅データが冴えないだけでなく、２月の雇用統計、小売売上高、鉱工業生産など３月に発表される米マクロ指標も軒並み低迷することへの懸念が根強い。このような状況では、ドルの上値余地は乏しいと読まざるを得ない。そうなると、円相場との連動性の高い日経平均の上値も限定的だろう。

ただし、上値は限定的とはいえ、５日の13995.86円でチャート的に底入れたことは事実だ。また、前述のように裁定買いの積み増しも期待できる状況だ。そうこう考えると、来週以降は３月ＳＱに向けて、昨年12月30日の16320.22円から13995.86円までの下落に対するリバウンドがスタートする可能性が高そうだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）