21日の日経平均は前日比416.49円高の14865.67円、高値は14888.81円、安値は14618.61円。東証１部の出来高は20億7857万株、売買代金は１兆9681億円、時価総額は432兆4006億円、値上がり銘柄数は1655銘柄、値下がり銘柄数は83銘柄、変わらずは43銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅反発。

20日のＮＹダウは３日ぶりに反発し、前日比92.67ドル高の16133.23ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.71（4.58％）安の14.79だった。新規失業保険申請件数は、季節調整済みで3000件減の33万6000件となり、また、２月の米製造業ＰＭＩ速報値は56.7と前月の53.7から上昇し、2010年５月以来の高水準となった。これらが好感された。

ＮＹ円相場は横ばい。前日と同じ１ドル＝102円25～35銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝140円30～40銭程度で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.39ドル安の１バレル102.92ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。４月物は前日比3.5ドル安の１トロイオンス1316.9ドルで終えた。

前場の日経平均は３日ぶりに大幅反発。前日の米株が反発し円相場も１ドル＝102円台半ばで推移していることが好感された。昨日まで２日間の下落に対する反動も出た。また、週末のＧ20中央銀行総裁・財務相会議で、ＱＥ縮小を進める米国と新興国が世界経済の安定で協力することへの期待が高まっていた。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。現物に欧州マネー流入観測が囁かれていた。また、225先物に買い仕掛けが入り、裁定買いが誘発されたとみられる。そして、麻生太郎財務相が午後の衆院財務金融委員会で、「世界経済は緩やかに回復しているので輸出は次第に持ち直す」との認識を示したことが買い材料視された。

東証33業種では全業種が値上がりした。石油・石炭製品、電気・ガス、非鉄金属、証券、商品先物、その他金融、その他製品、化学、食料品、保険、陸運、医薬品などの値上がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップはサニックス（4651）、２位はＹＯＵＲＭＩＲＡＩアジア（1562）、３位はプレステージ・インター（4290）。一方、値下がり率トップはキムラタン（8107）、２位はエー・アンド・デイ（7745）、３位は国際のＥＴＦＶＩＸ（1552）。