18日の日経平均は前日比450.13円高の14843.24円、高値は14900.24円、安値は14469.49円だった。東証１部の出来高は29億2482万株、売買代金は２兆4364億円、時価総額は432兆6699億円、値上がり銘柄数は1592銘柄、値下がり銘柄数は144銘柄、変わらずは44銘柄。日経平均は大幅に２日続伸。

17日の米国はプレジデントデーの祝日で全市場休場だった。

前場の日経平均は続伸。東京外国為替市場での１ドル＝102台への円下落が好感された。また、前日に内閣府が発表した13年10～12月期ＧＤＰ速報値が市場予想を下回ったことで、日銀による追加の金融緩和への期待を背景にした買いが入った。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。18日まで開いた金融政策決定会合で日銀が、金融機関の貸出支援基金規模の２倍への拡充を決定したことで追加緩和への期待が改めて高まり、買戻しが加速した。大方の市場関係者が日銀が当面は動かないと予想していた反動が出た。金融緩和メリット株の銀行株、証券株、保険株、その他金融など金融株に加え、不動産株の上げも目立った。

東証33業種では全業種が値上がりした。銀行、その他金融、不動産、情報・通信、その他製品、証券、商品先物、鉄鋼、倉庫・運輸、陸運などの値上がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップはエス・サイエンス（5721）、２位はケネディクス（4321）、３位はネクシィーズ（4346）。一方、値下がり率トップはＡＯＫＩホールディングス（8214）、２位はリソー教育（4714）、３位はダイユーエイト（2662）。