円安が進まない限り、来週の日経平均は、今週後半の悪地合いを引き継ぎ、下値を模索する見通し。想定レンジは５日の13995.86円～５日移動平均線（14日現在14565.71円）。昨年12月30日の16320.22円から今年２月５日の13995.86円までの下落幅は2324.36円。この38.2％戻しが14883.77円、25日移動平均線は12日現在15240.89円。一方、12日の高値は14874.79円。よって、ミニマムの戻りは12日時点でほぼ達成したとみられる。

現時点では、１番底は２月５日の13995.86円、ネックラインは12日の14874.79円だ。現在は２番底形成局面との認識だ。２番底については、１番底と同水準となり、典型的な「ダブル・ボトム」となると分かり易い。しかし、果たして今回もそのパターンにはまるかは誰にも分からない。ただし、ネックライン形成、２番底形成という段階を経て、相場は本当の底入れを果たす公算が大きいとみている。

日経平均の下げが加速する場面では、おそらく裁定解消売りが断続的に出ているはずだ。なお、７日時点の裁定取引に伴う現物株の買い残高（期近・期先合計）は、金額ベースで５週連続で減少した。残高は前週比4211億円減の２兆7829億円だった。この裁定買い残の減少が一服しない限り、日経平均の調整は続く公算が大きい。

ところで、７日時点の信用評価損益率はマイナス10.68％と、前週のマイナス8.41％からマイナス幅が2.27ポイント拡大した。４週連続で悪化で、マイナス幅の大きさは、昨年９月６日以来、およそ５カ月ぶりの水準だった。個人信用の手の内、マインドは共に悪化し、リスク許容度が著しく低下している状況が窺える。

この信用評価損益の悪化傾向に歯止めが掛からない限り、個人好みの新興や仕手系材料株などの小型株の調整は、仮に大型株が底堅く推移しても、継続するだろう。具体的には、日経平均が堅調でも小型株の上値は重く、日経平均がちょっとでも下がると、それらはその何倍も下がるという感じだ。この結果、信用評価損益率の悪化が続き、個人信用の手の内が一段と悪化するという悪循環が継続することを危惧している。

なお、日銀は17～18日に金融政策決定会合を開く。しかし、「日銀内では足元で浮上している海外経済の下振れリスクは一時的との受け止めが多く、昨年４月に導入した量的・質的金融緩和は現状を維持する公算が大きい」と伝わっている。このため、日銀が予想に反し、追加の金融緩和を打ち出せばポジティブ・サプライズだ。しかし、予想通りとはいえ現状維持なら、「失望売り」が改めて出る可能性がある点にも留意しておきたい。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）