14日の日経平均は前日比221.71円安の14313.03円、高値は14678.71円、安値は14243.17円。東証１部の出来高は28億9726万株、売買代金は２兆6504億円、時価総額は418兆8289億円、値上がり銘柄数は244銘柄、値下がり銘柄数は1490銘柄、変わらずは47銘柄。日経平均は大幅続落。

13日のＮＹダウは反発、前日比63.65ドル高の16027.59ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.16（1.12％）安の14.14だった。１月の米小売売上高は前月比0.4％減少し、過去分も下方修正された。これが嫌気されたが、売りが一巡すると、寒波による一時的な影響もあるとの見方が強まり、急速に買い戻された。また、米連邦政府の債務上限引き上げを巡る与野党の攻防が決着したことも買い材料になった。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比30銭円高・ドル安の１ドル＝102円15～25銭で取引を終えた。円は対ユーロで反落し、前日比45銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝139円75～85銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.02ドル安の１バレル100.35ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は７日続伸した。４月物は前日比5.1ドル高の１トロイオンス1300.1ドルで終えた。

米株高を受け、前場の日経平均は反発スタートし、一時14678.71円まで上昇した。しかし、円相場が１ドル＝102円台前半で高止まりしているため、上値は重く、買いは続かず失速し、前引けは14500円を割り込んだ。株価指数オプションとミニ日経平均先物２月物のＳＱ値は、ＳＱ算出にタイミングを合わせた裁定解消売りが出たとみられ、14536.09円。そして、ザラ場中にも、先物に断続的な売りが出て、裁定解消売りが前引けにかけ加速し、結局、前場の日経平均現物指数は安値引けとなった。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。１ドル＝101円台半ばへの円高進行が嫌気された。

東証33業種では、石油・石炭製品の１業種が値上がりした。一方、その他金融、不動産、パルプ・紙、証券、商品先物、鉄鋼、非鉄金属、水産・農林、食料品、海運、電気・ガス、小売などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは東光（6801）、２位はＯＢＡＲＡＧＲＯＵＰ（6877）、３位は高砂熱学（1969）。一方、値下がり率トップはエーアンドエーマテリアル（5391）、２位はピクセラ（6731）、３位は山一電機（6941）。