13日の日経平均は前日比265.32円安の14534.74円、高値は14787.62円、安値は14488.32円。東証１部の出来高は23億766万株、売買代金は２兆1373億円、時価総額は424兆2126億円、値上がり銘柄数は233銘柄、値下がり銘柄数は1497銘柄、変わらずは51銘柄。日経平均は４日ぶりに大幅反落。

12日のＮＹダウは５日ぶりに反落、前日比30.83ドル安の15963.94ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.21（1.45％）安の14.30だった。利益確定売りが優勢だった。一方、セントルイス連銀のブラード総裁が、2014年の米実質ＧＤＰが３％以上増えるとの認識を示したことはサポート要因だった。個別では、利益と売上高の見通しを下方修正したＰ＆Ｇや、ＵＢＳが投資判断を引き下げたアマゾンなどが下落した。

ＮＹ円相場は反発し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝102円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比65銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝139円30～40銭で取引を終えた。「ＥＣＢ幹部が、中銀預金金利をマイナスにすることを検討している」と伝わった。これがユーロ売り材料になった。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.43ドル高の１バレル100.37ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は６日続伸した。４月物は前日比5.2ドル高の１トロイオンス1295.0ドルで終えた。

前場の日経平均は４日ぶりに反落。米株及び円相場に方向感がない中、前日までの上昇に対する反動が出た。利益確定売りが優勢だった。日経平均は12日までの３営業日で終値ベースで644.94円（4.57％）上昇した。また、ザラ場ベースでは、５日の安値13995.86円から12日の高値14874.79円まで上昇した。５営業日で878.93円（6.28％）上昇していた。なお、東京外国為替市場で円相場が１ドル＝102円台前半に上げ幅を広げたことも嫌気された。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。一時14500円を割り込んだ。円相場が１ドル＝102円近辺まで強含んだことが嫌気された。海外ヘッジファンドとみられる日経平均先物３月物への断続的な売りが出た。そして、明日はオプションＳＱ算出日。権利行使価格14500円を意識した売買が交錯した。

東証33業種では、全業種が値下がりした。不動産、鉄鋼、その他製品、空運、非鉄金属、電気機器、輸送用機器、精密機械、海運、情報・通信などの値下がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップは不動テトラ（1813）、２位は藤倉ゴム（5121）、３位は若築建設（1888）。一方、値下がり率トップはリソー教育（4714）、２位は石原産業（4028）、３位はネクスト（2120）。