13日前場の日経平均は前日比145.14円安の14654.92円、高値は14787.62円、安値は14641.29円。東証１部の出来高は10億7047万株、売買代金は9714億円、時価総額は427兆4035億円、値上がり銘柄数は517銘柄、値下がり銘柄数は1136銘柄、変わらずは125銘柄。日経平均は４日ぶりに反落。

12日のＮＹダウは５日ぶりに反落、前日比30.83ドル安の15963.94ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.21（1.45％）安の14.30だった。利益確定売りが優勢だった。一方、セントルイス連銀のブラード総裁が、2014年の米実質ＧＤＰが３％以上増えるとの認識を示したことはサポート要因だった。個別では、利益と売上高の見通しを下方修正したＰ＆Ｇや、ＵＢＳが投資判断を引き下げたアマゾンなどが下落した。

ＮＹ円相場は反発し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝102円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比65銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝139円30～40銭で取引を終えた。「ＥＣＢ幹部が、中銀預金金利をマイナスにすることを検討している」と伝わった。これがユーロ売り材料になった。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.43ドル高の１バレル100.37ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は６日続伸した。４月物は前日比5.2ドル高の１トロイオンス1295.0ドルで終えた。

前場の日経平均は４日ぶりに反落。米株及び円相場に方向感がない中、前日までの上昇に対する反動が出た。利益確定売りが優勢だった。日経平均は12日までの３営業日で終値ベースで644.94円（4.57％）上昇した。また、ザラ場ベースでは、５日の安値13995.86円から12日の高値14874.79円まで上昇した。５営業日で878.93円（6.28％）上昇していた。なお、東京外国為替市場で円相場が１ドル＝102円台前半に上げ幅を広げたことも嫌気された。

東証33業種では、倉庫・運輸、建設の２業種が値上がりした。一方、不動産、海運、鉄鋼、その他製品、空運、輸送用機器、電気機器、鉱業、精密機械、保険、サービスなどが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは不動テトラ（1813）、２位は山一電機（6941）、３位は若築建設（1888）。一方、値下がり率トップは石原産業（4028）、２位はネクスト（2120）、３位は東京建物（8804）。