来週の日経平均は７日発表の１月の米雇用統計が大幅に下振れない限り、戻りを試す見通しだ。想定レンジは14000円～14600円程度。ただし、下振れた場合、米株安・円高となり、想定レンジは13600円～14300円程度に切り下がる。

なお、４日の日経平均は前日比610.66円安の14008.47円だった。2013年10月８日の13894.61円以来ほぼ４カ月ぶりの安値を付けた。下げ幅は昨年６月３日の843.94円以来、約８カ月ぶりの大きさだった。円相場が１ドル＝100円台まで上昇した上、日経平均の戻りが鈍いため、大引けにかけて手仕舞い売りが加速した。追証絡みの投売り、ポジション調整売りも引けかけ断続的に出て、結局、安値引けとなった。そして、東証１部の売買代金は３兆6364億円と、ＳＱ算出日を除くと昨年５月24日以来の高水準に膨らんだ。これで、一応、４日が「セリング・クライマックス」になったとみている。

また、５日の日経平均は後場寄り付き直後の12時40分に13995.86円と、ザラ場中としては昨年10月９日以来４カ月ぶりに14000円大台を割り込む場面があった。追証発生による強制決済玉が多数出た結果とみられる。しかし、この売りが一巡後は、前日まで大幅に売られていた銘柄や、決算発表を受け、業績が好調だった銘柄に買いが入り、日経平均はプラス転換した。５日終値は前日比171.91円高の14180.38円。これで一応、「５日の13995.86円で当面の底値をみた」と考える。

”一応、４日が「セリング・クライマックス」”、”一応、５日の13995.86円で当面の底値をみた」”と、共に、「一応｣を付け加えたのは、相変わらず、日本株は、「円相場と米株」次第で右往左往、一喜一憂する自律性が乏しく、不安定な状態だからだ。円相場が対ドルで１円円高に動けば、日経平均は軽く、400円～500円下落する。このため、４日のセリング・クライマックスと５日の底入れの状況証拠は揃ってはいるが、まだまだ相場は油断できないと考えておく必要がある。

日経平均急落の主犯は裁定解消売りだ。１月31日時点の裁定取引に伴う現物株の買い残高（期近・期先合計）は、金額ベースで４週連続で減少した。残高は前週に比べ3171億円減の３兆2041億円だった。これは今週も大幅に減少したとみられる。来週も、相場の先安観が強まり、225先物がディスカウント状態になるようなら、裁定解消売りが加速し再び下落圧力が強まることになる。それもこれも、全て、「円相場と米株」次第だ。

イベント的には、11、13日に予定されているイエレンＦＲＢ議長の米議会上下両院での金融政策に関する年次報告が重要だ。ここで、マーケットフレンドリーな発言が飛び出し米株式市場が素直に好感し上昇すれば、「バーナンキ・プット」ならぬ、「イエレン・プット」が誕生することになるだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）