７日の日経平均は前日比307.29円高の14462.41円、高値は14471.95円、安値は14356.59円。東証１部の出来高は26億9276万株、売買代金は２兆3070億円、時価総額は420兆1173億円、値上がり銘柄数は1587銘柄、値下がり銘柄数は163銘柄、変わらずは30銘柄。日経平均は大幅に反発。

６日の米国株式市場は大幅反発、ＮＹダウは前日比188.30ドル高の15628.53ドルと、上昇幅は今年最大だった。ナスダック総合株価指数は同45.570ポイント高の4057.122ポイントだった。週間の米新規失業保険申請件数が市場予想以上に減少し、７日発表の１月の雇用統計も堅調な結果になるとの期待が高まり、買い要因となった。また、ウォルト・ディズニーが前日に発表した昨年10─12月期決算が予想を上回ったことも好感された。

円相場は反落し、前日比70銭円安・ドル高の１ドル＝102円10～20銭で終えた。円は対ユーロで反落し、前日比１円45銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝138円70～80銭で終えた。ドラギＥＣＢ総裁は定例理事会後の記者会見で、追加の金融緩和策について踏み込んだ発言がなかった。これが円安要因となった。

前場の日経平均は大幅に反発。前日の米株が急反発したことに加え、ドル円が102円台前半と円安方向に進んだことなどを背景に、朝方から幅広い銘柄で買いが先行した。一方で、７日に発表される米雇用統計の結果を見極めたいとする思惑もあるため、日経平均は高値圏でもみあいとなった。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。後場中ごろからは先物に断続的な買いが入り、日経平均は200日移動平均線（７日現在14437.49円）を回復した。一段高を狙った海外ヘッジファンドなど短期マネーが買いを主導したと観測されていた。

東証33業種では全業種が値上がりした。電気・ガス、海運、証券、商品先物、繊維製品、鉄鋼、鉱業、倉庫・運輸、その他金融、保険などの値上がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップはキャリアデザインセンター（2410）、２位は山一電機（6941）、３位は河西工業（7256）。一方、値下がり率トップはインターネットイニシアティブ（3774）、２位は国際のＥＴＦＶＩＸ（1552）、３位はジェイアイエヌ（3046）。