７日前場の日経平均は前日比227.65円高の14382.77円、高値は14448.14円、安値は14356.59円。東証１部の出来高は12億8814万株、売買代金は１兆0795億円、時価総額は416兆6789億円、値上がり銘柄数は1483銘柄、値下がり銘柄数は240銘柄、変わらずは53銘柄。日経平均は大幅に反発。

６日の米国株式市場は大幅反発、ＮＹダウは前日比188.30ドル高の15628.53ドルと、上昇幅は今年最大だった。ナスダック総合株価指数は同45.570ポイント高の4057.122ポイントだった。週間の米新規失業保険申請件数が市場予想以上に減少し、７日発表の１月の雇用統計も堅調な結果になるとの期待が高まり、買い要因となった。また、ウォルト・ディズニーが前日に発表した昨年10─12月期決算が予想を上回ったことも好感された。

円相場は反落し、前日比70銭円安・ドル高の１ドル＝102円10～20銭で終えた。円は対ユーロで反落し、前日比１円45銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝138円70～80銭で終えた。ドラギＥＣＢ総裁は定例理事会後の記者会見で、追加の金融緩和策について踏み込んだ発言がなかった。これが円安要因となった。

前場の日経平均は大幅に反発。前日の米株が急反発したことに加え、ドル円が102円台前半と円安方向に進んだことなどを背景に、朝方から幅広い銘柄で買いが先行した。一方で、７日に発表される米雇用統計の結果を見極めたいとする思惑もあるため、日経平均は高値圏でもみあいとなった。

東証33業種では、海運業、繊維業、鉄鋼、電気・ガス業、鉱業、化学工業、証券業、倉庫・運輸関連業、ガラス・土石製品、保険業などが値上がりした。一方、小売業、サービス業、建設業、その他製品、不動産業、空運業、情報・通信業、機械、陸運業、石油・石炭製品などが値下がりした。

個別では、東証１部の値上がり率トップはインプレスＨＤ（9479）、２位はニチユ三菱フォークリフト（7105）、３位はトーエネック（1946）。一方、値下がり率トップジェイアイエヌ（3046）、２位は国際のＥＴＦＶＩＸ（1552）、３位はＩＰＡＴＨＶＩＸ短期ＪＤＲ（2030）。