23日の日経平均は前日比125.07円安の15695.89円、高値は15958.58円、安値は15690.45円。東証１部の出来高は29億659万株、売買代金は２兆6737億円、時価総額は454兆3060億円、値上がり銘柄数は215銘柄、値下がり銘柄数は1504銘柄、変わらずは59銘柄。日経平均は小幅ながら３日ぶりに反落。

22日のＮＹダウは続落し、前日比41.10ドル安の16373.34ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.03（0.23％）安の12.84だった。ＩＢＭが下げ、ダウを１銘柄で約40ドル押し下げた。ＦＯＭＣを来週28～29日に控えて様子見ムードが強かった。

ＮＹ円相場は下落し、前日比25銭円安・ドル高の１ドル＝104円50～60銭で取引を終えた。円は対ユーロで続落し、前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝141円55～65銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は上昇した。ＷＴＩ期近物の３月物は前日比1.76ドル高の１バレル96.73ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。２月物は前日比3.2ドル安の１トロイオンス1238.6ドルで終えた。

前場の日経平均は小幅ながら３日続伸。米株に方向感が乏しいものの、円相場が若干円安気味のため、日経平均は堅調に推移した。なお、14年１月のＨＳＢＣ中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は49.6と、13年12月の確報値50.5から低下し、、６カ月ぶりに景気判断の節目となる50を下回った。これは嫌気され、日経平均伸び悩み要因となった。

後場の日経平均はマイナス転換し、ほぼ安値引け。225先物に大口売りが断続的に出て裁定解消売りが誘発され、寄与度の大きい値嵩株が売られ、現物指数の下げ幅も拡大した。東京外国為替市場で円相場が１ドル＝104円台前半まで上げ幅を広げた。これが嫌気された。

東証33業種では全業種が値下がりした。金属製品、電気・ガス、情報・通信、陸運、鉄鋼、不動産、繊維製品、医薬品、小売、倉庫・運輸などの値下がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップは第一工業製薬（4461）、２位はボルテージ（3639）、３位はメック（4971）。一方、値下がり率トップはアダストリアホールディング（2685）、２位は山一電機（6941）、３位はネクシィーズ（4346）。