７日の日経平均は前日比94.51円安の15814.37円、高値は15935.37円、安値は15784.25円。東証１部の出来高は27億1017万株、売買代金は２兆2097億円、時価総額は451兆9897億円、値上がり銘柄数は451銘柄、値下がり銘柄数は1219銘柄、変わらずは107銘柄。日経平均は続落。

６日の米国株式市場では、ＮＹダウは反落し、前週末比44.89ドル安の16425.10ドル、ナスダック総合株価指数は３日続落し、同18.225ポイント安の4113.681ポイントと昨年12月20日以来の安値で取引を終えた。昨年12月のＩＳＭ非製造業景況感指数が前月比で市場予想に反して低下し、個別項目で「新規受注」が大幅に低下し、好不況の境目である50を下回ったことが嫌気された。

ＮＹ円相場は反発し、前週末比60銭円高・ドル安の１ドル＝104円20～30銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日続伸し、前週末比40銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝142円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日続落した。ＷＴＩ期近の２月物は前週末比0.53ドル安の１バレル93.43ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落した。２月物は前週末比0.6ドル安の１トロイオンス1238.0ドルで終えた。

前場の日経平均は続落。米国株安や強含みの円相場が嫌気され、輸出関連、保険、不動産などが売られた。一方、売り一巡後は前日大幅安の反動で押し目買いが入り、下げ渋る展開となった。

後場の日経平均も軟調推移。225先物に断続的な売りが出た。ただし、週末10日の株価指数先物・オプション１月物のＳＱ算出を控え、売り買いが交錯した結果、上は上で重いが下は下で堅く、方向感が出なかった。

東証33業種では、空運、情報・通信、医薬品の３業種が値上がりした。一方、保険、倉庫・運輸、食料品、海運、電気・ガス、その他金融、水産・農林、不動産、サービス、金属製品、精密機械などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは古河電池（6937）、２位はサイボウズ（4776）、３位はリンクアンドモチベーション（2170）。一方、値下がり率トップは藤倉ゴム（5121）、２位はアドバネクス（5998）、３位は大豊建設（1822）。