25日の日経平均は前日比120.66円高の16009.99円、高値は16010.54円、安値は15853.51円。東証１部の出来高は25億7068万株、売買代金は２兆869億円、時価総額は444兆291億円、値上がり銘柄数は755銘柄、値下がり銘柄数は870銘柄、変わらずは150銘柄。日経平均は６日続伸。

24日の米国株式市場は、クリスマスの祝日前で、午後１時までの短縮取引だった。ＮＹダウは５日続伸、前日比62.94ドル高の16357.55ドルと、５日続けて過去最高値を更新した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.56（4.29％）安の12.48だった。11月の米耐久財受注額が前月比3.5％増と市場予想以上に伸びたことや、11月の米新築住宅販売件数が市場予想を大きく上回ったことが好感された。

ＮＹ円相場は続落し、前日比25銭円安・ドル高の１ドル＝104円30～40銭で取引を終えた。ＮＹ円は対ユーロで続落し、前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝142円75～85銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の2014年２月物は前日比0.31ドル高の１バレル99.22ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。2014年２月物は前日比6.3ドル高の１トロイオンス1203.3ドルで終えた。

前場の日経平均は６日続伸。日経平均先物に50～100枚程度の買い注文が断続的に入り、裁定買いが入り、現物指数を押し上げた。また、証券優遇税制終了に伴う個人からの節税売りが出てきた一方、明日以降の需給改善を先回りした買いが入った。

後場の日経平均は前引けから上げ幅を拡大させ、終値でも16000円大台を回復。日経平均の６日続伸は10月８～17日の７日続伸以来の長さだった。個人投資家の節税売りが明日以降はなくなり、需給が改善するとの期待を背景に買いが引き続き入った。また、東京外国為替市場で、円相場が１ドル＝104円台前半の円安・ドル高水準で安定して推移していることも好感されていた。

東証33業種では、パルプ・紙、海運、建設、小売、証券、商品先物、サービス、その他金融、ゴム製品、食料品、不動産などが値上がりした。一方、石油・石炭製品、電気・ガス、鉱業、繊維製品、陸運、空運、化学、倉庫・運輸などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは藤倉ゴム（5121）、２位は大豊建設（1822）、３位はエイチーム（3662）。一方、値下がり率トップはランド（8918）、２位はＥＴＦＳ小麦上場投資（1695）、３位はＥＴＦＳ白金上場投信（1674）。